独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査「専業主婦世帯と共働き世帯」によると、平成元年に45.7％だった共働き世帯は、令和3年には68.8％まで増加しました。
女性の社会進出に関して企業の取り組みが強化される中、共働きの世帯は増加傾向にあります。
ただし、共働きといっても、働き方のスタイルは多種多様で、全てを一緒くたにすることはできません。
「どちらも会社員」というケースもあれば、「どちらかが自営業」といったケースもあるでしょう。
とりわけ、近年はフリーランスとして働く人も増えているので、後者のパターンもそれなりに多くなっているのではないでしょうか。
今回は共働きの場合の年金について、働き方によって受給額にどれほど差が出るのかを検証し、紹介します。
