定年退職を迎えた後も、働き続けようと考えている方も多いでしょう。
2022年4月、年金制度の改革により、シニアが働きやすい環境がますます整うようになります。
人口減少が続く日本では労働力としてシニアに期待する向きもあり、「働く側」「雇う側」ともに、長く働くことにメリットを感じやすいかもしれません。
一方で、現役時代と同じペースで働けるかと言われれば、難しい側面もあるでしょう。
役職定年という言葉もある通り、一定の年齢を過ぎれば第一線から外れますし、健康面での不安もあります。
そこで頼りになるのは「公的年金」。
男性の場合、厚生年金と国民年金をそれぞれ平均月額でいくら受給しているのでしょうか。
公的な資料を参考に紐解いていきましょう。
