男性は厚生年金と国民年金をそれぞれ平均月額いくらもらっているか
KENG MERRY paper art/shutterstock.com
定年退職を迎えた後も、働き続けようと考えている方も多いでしょう。
2022年4月、年金制度の改革により、シニアが働きやすい環境がますます整うようになります。
人口減少が続く日本では労働力としてシニアに期待する向きもあり、「働く側」「雇う側」ともに、長く働くことにメリットを感じやすいかもしれません。
一方で、現役時代と同じペースで働けるかと言われれば、難しい側面もあるでしょう。
役職定年という言葉もある通り、一定の年齢を過ぎれば第一線から外れますし、健康面での不安もあります。
そこで頼りになるのは「公的年金」。
男性の場合、厚生年金と国民年金をそれぞれ平均月額でいくら受給しているのでしょうか。
公的な資料を参考に紐解いていきましょう。
【注目記事】夫が先に亡くなったら、妻がもらえる「遺族厚生年金」の受給額はいくら?
著者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年(696か月)で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員(証券外務員一種)、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営(最新更新日:2026年2月7日)。