皆さんは、いくら程度の預貯金をしているのでしょうか。
また、株式や投資信託、保険などを含めて、どのくらいの金融資産を持っているのでしょうか。
他人がどれくらいの金融資産を持っているのか、またどのような資産運用をしているのかが気になるという人も多いかと思います。
その一方で、「家族にもお金の話は聞きにくい」「知人にお金の話をして、悪い印象を与えたくない」という人もいるのではないでしょうか。
お金の話は誰にとっても他人に相談しにくいものというのはあります。そうした場合には、公開情報や公的機関のアンケートなどが便利です。
今回は、2022年1月14日に知るぽると(金融広報中央委員会 事務局 日本銀行情報サービス局内)から発表された「『家計の金融行動に関する世論調査2021年』(二人以上世帯調査)」をもとに、皆さんの疑問の解決のきっかけにしていただければと思います。
今回は、みんなの金融資産の平均値がいくらなのか、またどのくらいの預貯金があるのかについて見てきたいと思います。
金融資産保有世帯の金融資産保有額の平均はいくらか
みなさんは金融資産をどの程度持っているのでしょうか。
一口に金融資産といっても様々なものが含まれます。
たとえば、以下のような金融商品が金融資産に含まれます。ちなみに不動産は含まれません。
- 預貯金
- 生命保険
- 個人年金保険
- 債券
- 株式
- 投資信託
- 財形貯蓄
いかがでしょうか。
こうした金融商品を皆さんはどのくらいお持ちでしょうか。
まずは、知るぽるとの調査において二人以上の世帯の金融資産を保有する世帯の金融資産保有額を見ていきます。
金融資産保有世帯の金融資産保有額の状況は以下の通りです。
- 平均:1614万円
- 中央値:500万円
なんと、金融資産保有世帯の平均額は1614万円ということがわかりました。
「意外にみんな持っているんだな」とい方もいるでしょうし、「老後2000万円問題といわれる中、2000万円を下回っているな」という印象の方もいるかと思います。
金融資産保有世帯の金融資産保有額の分布
ここまで、平均と中央値を見てきました。
では、金融資産の金額のレンジごとにどのような分布になっているのかについて見ていきましょう。
- 100万円未満:20.6%
- 100~200万円未満:10.1%
- 200~300万円未満:5.5%
- 300~400万円未満:5.6%
- 400~500万円未満:3.4%
- 500~700万円未満:7.7%
- 700~1000万円未満:7.8%
- 1000~1500万円未満:8.2%
- 1500~2000万円未満:5.9%
- 2000~3000万円未満:7.1%
- 3000万円以上:14.1%
ここでわかることは、金融資産を持っているといっても、約20%近くの方が100万円未満ということになります。
一方で、3000万円以上という人も約14%いて、金融資産の二極化がすすんでいるとも言えます。
みんなどんな金融資産をいくら持っているのか
ここまで金融資産の額とその分布について見てきました。
では、みんなはどんな金融資産を保有しているのでしょうか。
ここからは金融資産ごとにどの程度の金額を保有しているのかについて見ていきましょう。
以下、1614万円の内訳となります。
- 預貯金:671万円
- 金銭信託:12万円
- 生命保険:165万円
- 損害保険:19万円
- 個人年金保険:102万円
- 債券:67万円
- 株式:341万円
- 投資信託:200万円
- 財形貯蓄:12万円
- その他金融商品:25万円
では、それぞれの金融商品は全体の金融資産(ポートフォリオ)の中でどの程度の比率を占めるのでしょうか。
LIMO編集部で独自に算出してみました。
- 預貯金:42%
- 金銭信託:1 %
- 生命保険: 10%
- 損害保険: 1%
- 個人年金保険:6%
- 債券: 4%
- 株式: 21%
- 投資信託:12%
- 財形貯蓄: 1%
- その他金融商品:2%
ということで、日本人の金融資産のポートフォリオの中では預貯金が圧倒的に高く、約40%を占めます。
次いで多いのが株式ということになります。
その次に投資信託、生命保険の順番になります。
まとめにかえて、みんなの預貯金の平均額はいくらだったか
いかがでしょうか。
皆さんの資産ポートフォリオと比べて多かったり少なかったりする金融商品はあるでしょうか。
ここまでみてきたように、預貯金の平均額は671万円ということがわかりました。
みなさんは、どの程度の預貯金を持っているでしょうか。
今回の調査結果をもとに、皆さんの資産運用を考えるきっかけになれば幸いです。
知るぽるとのアンケート調査のサマリー
知るぽるとの調査概要については以下の通りです。
- 調査時期:2021年9月3日から9月15日
- 調査対象:全国5000世帯(世帯主が20歳以上80歳未満でかつ世帯員が2名以上の世帯)
- 調査方式:インターネットモニター調査
- 調査アプローチ:調査委託先に登録済みのインターネットモニターが標本。国勢調査を参考にモニター構成比を指定。
参考資料
マネー編集部貯蓄班