「団信の特約をつけておけばよかった」約4割

一方で、住宅購入に関するお金では後悔を感じている人もいるようです。

万が一の保障のために大半の人が加入している「保険」。平時にはもったいないと思える保険料ですが、子育て世代やローン返済を抱えている人にとっては、もしもの時のお守りのようなものでもあります。コロナ禍で、保険のありがたさを痛感した人もいるでしょう。

カーディフ生命の調査によると、実際に住宅購入後の後悔において約4割が「団信の特約※を付ければよかった」と回答しています。

病気やケガで働けなくなったときや解雇されたときに、一定期間ローン返済が保障される就業不能保障や失業保障の特約は、コロナ禍において付けているか・いないかで大きく明暗を分けたといえるでしょう。

※「団信の特約」とは、死亡・高度障害の保障に上乗せする、がん保障（がんと診断されたらローン残高が0円になる）、脳卒中・急性心筋梗塞保障（所定の状態となったらローン残高が0円になる）、就業不能保障（病気やケガで働けなくなったら一定期間月々のローン返済が保障される）、失業保障（非自発的に失業したら一定期間月々のローン返済が保障される）などの保障を指す。

将来を見据えた行動をはじめよう

コロナ禍に関係なく、1番の不安要素は「老後資金」でした。「自然災害」や「病気やケガで働けなくなること」に対する不安も、ここ最近増えている豪雨災害や地震、新型コロナウイルスの感染拡大を目の当たりにして、よりリアルな不安へと変化した人も多いのではないでしょうか。

コロナ禍で、4人に1人が新たに「資産運用」や「資格取得」などの自己投資を始めており、20～30代を中心につみたてNISAの口座数は２ケタ以上の伸び率と、将来を見据えて自発的に行動している人もいます。

お子さんの人数や年齢、夫婦の仕事事情や居住形態などにより、どのような不安にどう備えれば良いかは個人差があります。2022年がはじまってひと月経ちましたが、わが家はどのような不安があるのか、家族で話し合いながら具体的な対策を考えるのもいいでしょう。老後への対策として、資産運用への挑戦も今年の目標に加えてみても良いのではないでしょうか。

参考資料

中野 令子