売買できない銘柄がある
そんな便利なPTSですが、デメリットもあります。
まずは、売買できない銘柄があります。
東証の1部・2部市場、マザーズ市場、JASDAQ市場に上場している銘柄は売買できますが、外国株や上場投資信託では取り扱っていない銘柄もあります。
また、名古屋証券取引所や札幌証券取引所など、地方の証券取引所のみに上場している銘柄も、取り扱いしていないケースが多いです。
有望な銘柄を見つけた際には、PTSでも取引できる銘柄かどうかを確認しましょう。
希望の量を買えない・売れない可能性がある
PTSは確かに便利なサービスですが、東証などと比べて流動性が圧倒的に低いです。
流動性が低いとは具体的には、利用している投資家の数が少なく、売買のボリュームも小さいということです。
SBIホールディングス傘下で、PTSを運営しているジャパンネクスト証券のデータによると、PTSの売買代金は東証対比でだいたい4~9%のボリュームにとどまっています。
そのため、「あの株を1000株買いたい!」と思ったとしても、その分の売りが出ていなければ買うことはできません。
トヨタやソフトバンクグループなど人気のある大型株であれば可能性は低いですが、JASDAQ上場の小型株などであれば売買できないケースも多くなってくるでしょう。
「不人気な銘柄にこそ投資チャンスはある」とも考えられますが、希望する株数を買えるだけのボリュームがあるかという点も、忘れず意識しましょう。
執筆者
1991年生まれ。新潟県新潟市出身。2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォームに入社し、現在はメディア事業部・メディアグロース企画推進室マネージャー。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」を中心に、多くの読者の方に幅広いコンテンツを届けるための戦略立案に従事している。
それ以前は、LIMO編集部にてアシスタント・コンテンツマネージャー(ACM)として従事。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信していた。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール(アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど)やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万~数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行(現:株式会社第四北越銀行)、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
新潟県立新津高等学校を経て、2013年に慶応義塾大学商学部を卒業。学部では、岡本大輔研究会にて企業評価論、計量経営学を専攻していた。
最終更新日:2023/11/03