オリンピックや新型コロナウィルスの影響により、例年より遅れてスタートしたプロ野球日本シリーズは、連日のシーソーゲームでしたね。ふだんプロ野球にはあまり興味がないけれど、今回はドキドキしながら楽しんだという方も多かったのでは?

白熱したシーズンを終え、プロ野球選手の契約更改が連日報道されています。今日現在、日本のプロ野球の最高年俸(金額は推定)はソフトバンクの千賀滉大投手の6億円(※2021年12月10日現在)、なんと昨対比で2億円アップとのこと。

プロ野球選手と立場も状況もまったく違うので失礼とは思いながらも、ついつい自分のお財布事情と比べてしまうのは、筆者だけではないと思います。

将来、国から支給されることになる公的年金ですが、受給できる金額は人それぞれです。みんなはどのくらい受け取っているのか気になるところですね(※編集部注)。

私は以前、生命保険会社に勤務し、数多くのお客さまから老後のお金の相談を受けてきました。その経験もふまえ、現在のシニア世代を参考に国民年金と厚生年金の受給額事情を紐解きながら、老後のお金の備え方についてお話をしていきたいと思います。

【※参考記事】「基礎年金と厚生年金」結局いくらもらえるの?

「公的年金のしくみ」厚生年金&国民年金の2階建て構造

まずは、日本の年金制度について復習していきましょう。

働き方・立場によって加入する年金制度が異なります。

老後に受け取る年金額も人それぞれ。

国民年金(基礎年金)は、日本国内に住むすべての20歳から60歳未満の人を加入対象としています。

年金保険料は定額制(保険料額=基本額1万7000円×保険料改定率)をとっており、40年間すべて保険料を納付すれば「満額」(78万900円×改定率)が受け取れます。納付期間が足りない場合はその割合を満額から差し引く計算方式をとっています。

一方、厚生年金は国民年金に上乗せする形で報酬比例の年金を支給する制度。

そのため、勤務先にそもそも厚生年金の制度があるのか、どれだけの期間勤務しているか、毎月の報酬月額はいくらか、などが受給額を大きく左右します。

上記のことから、日本の年金制度は「2階建て構造」などと呼ばれています。