おわりにかえて

今回は「年収600万円」に着目してお話してきました。これからは、公的年金制度を活用しながら、他方では自分で資産形成をして老後生活に備えていくことも、ますます重要になってくるでしょう。

最近では、資産運用に関する情報も書籍だけではなく、インターネットなどでも入手でき、以前と比べても増えています。

そうした機会を活用して、資産運用に考え始めるのもよいかもしれません。

参考資料

  • 国税庁「令和2年分（2020年）分民間給与実態統計調査」

岡崎 泰輔