G（企業統治）：第三者による客観評価でガバナンス形骸化防止
同社のガバナンスにおける取り組みで特徴的なものは、取締役会評価の実施です。同社は「持続的成長と中長期的な企業価値の向上のためには取締役会の実効性が確保されることが極めて重要」との認識のもと、2015年より毎年、第三者機関による取締役会評価を実施しています。評価方法は、事前アンケートをもとに第三者機関が取締役（社内・社外両方）全員に対する個別インタビューを行い、その結果を 集計・分析した報告書に基づいて取締役会で協議するというものです。
2020年9月～10月にかけて実施した取締役会評価について、第三者機関からは「現行の取締役会構成の下で、審議内容の客観性を高め、多角的な視点から活発な論議が行われている」との報告を受けるとともに、以下の課題を認識したとのことです。
- 取締役会の役割の再定義
- 中長期戦略に関する論議の強化
- 取締役会の構成見直し
- 取締役会のPlan、Checkの強化
- 指名委員会の機能強化
なかには「取締役会の役割の再定義」など、枝葉ではなく根本部分に焦点を当てて現状を見直すという姿勢も見て取れ、ガバナンス体制の形骸化に対する懸念は薄く、株主として信頼感があります。
