iDeCoとは？3つのメリット・デメリットをわかりやすく解説

iDeCoの3つのメリット

続いて、iDeCoを始めるとどんなメリットがあるのかみていきましょう。iDeCoには次のような３つのメリットがあります。

iDeCoで拠出する毎月の掛け金は、全額が所得控除の対象になります。

所得控除をうけると、所得税や住民税が安くなり節税できるという仕組みです。

特に会社員の場合は、自分で節税できる方法がほとんどないため嬉しいメリットですね。

節税できる金額は、年収や年齢・iDeCo以外で受けている控除等により変わるため、iDeCoの公式サイトでシミュレーションをしてみるのがおすすめです。

運用をしていて分配金などの利益が出ると、本来は利益にたいして20.315％の税金がかかります。

iDeCoの場合は、運用途中で出た利益に税金がかからず、非課税で再投資できます。

特に20～30代のように60歳になるまでの期間が長いと、税金を取られずに、得た利益を効率的に運用できる期間が数十年生まれることになるので、メリットは大きいでしょう。

通常、運用してきた資産を受け取る（＝現金化する）ときには、利益にたいして20.315％の税金がかかります。

一般的に運用年数が長くなるほど利益も大きくなっていくため、受け取りのときの税金額も大きくなるのです。

iDeCoの場合は、この受け取りの時の税金を減らせる税控除があります。

運用してきた年金資産を一時金で受け取る場合は「退職所得控除」、年金で受け取る場合は「公的年金等控除」の対象になります。

iDeCoは、掛け金が節税になり、運用益が非課税、受け取り時の税優遇と、税制面でのメリットがたくさんある制度だといえます。