【生き残り戦略】オンワードなどアパレル各社が強化する「OMOストア」の特徴

Ivan Kurmyshov/Shutterstock.com

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アパレル各社は、店舗とネットを連動させることで消費者が商品を購入しやすくなる「OMOストア」の出店を強化しています。これは顧客がサイトで選んだ服を店舗に取り寄せて試着したり、指名予約した販売スタッフによる接客を受けたりできる仕組みです。

大型サイネージを通じたコーディネート提案や、ECと連動した試着専用店舗の導入など、コロナ禍を機に加速するアパレルOMOの取り組みの具体例を紹介します。

顧客を店舗に誘導し、その体験をサイトに反映させる場所

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コロナ禍で店舗への来店者は減少しましたが、ネット通販の売り上げは拡大しています。衣料品の需要も高いことから、アパレル各社はネット顧客の店舗への誘導にも力を入れています。

そこで重要視されているのが、店舗(オフライン)とネット(オンライン)を連動させて顧客の利便性や満足度を高める「OMO」(Online Merges with Offline)施策。「試着したい」などの要望を店舗で満たしながら、その体験をサイトにも反映させる戦略的な場が「OMOストア」と呼ばれる店舗とネットの融合店になります。

従来のアパレル企業は、多くの顧客を相手に同じような商品やサービスを提供してきました。ただ、コロナ禍で来店客が減少したのを機に、顧客ごとにパーソナルな提案を行う手法へと少しずつ舵を切りつつあります。

お気に入りの販売員による接客や、その人に向くコーディネート提案、サイズに合わせた商品の試着など、顧客を“個人”として捉え、その要望に応える取り組みが重要だと気づいたのです。

「OMOストア」はこういった顧客ニーズをすくい上げ、ブランドへの満足度を高める重要な役割を担っているといえるでしょう。

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執筆者
渡辺 友絵

長年にわたり流通系専門紙編集部において取材や執筆、編集業務に従事し、通信販売・ネット通販専門紙の編集長を務める。官庁や各種業界団体、大手企業への取材を経験し、業界知識を生かしてビジネス系著書の発行、テレビ・ラジオ経済番組への出演、公演活動などを手がけた。その後、業界の人材育成を目指し、通信販売やネット通販にかかわる検定試験を行う一般社団法人を設立して代表理事に就任。テキストの執筆・編集、試験やセミナーの企画・運営などに従事した。現在はフリーのライター・編集者として、小売、EC、通販、金融、法律、教育、ジェンダーなどの記事をさまざまな紙媒体やWEB媒体に執筆している。現在、一般社団法人 ECネットワーク研究員、公益社団法人 日本印刷技術協会客員研究員、日本ダイレクトマーケティング学会 正会員・法務研究部会幹事。著書:『通販業界の動向とカラクリがよ~くわかる本』(秀和システム)ブログ:「通販研究所