同社は流通用の型紙に合わない小柄な女性をターゲットとし、小規模アパレル企業として実績を上げています。スカート丈など、よりサイズ感へのこだわりが強い顧客が多いことから、試着ニーズが高いと判断したそうです。店内のマネキンも販売スタッフもすべて身長が155cm以下で、小柄女性の試着の悩みを解決する工夫が盛り込まれています。

在庫を置かない「試着専用店舗」なのが特徴で、試着後にその場で決済し商品は配送される仕組みです。商品のバーコードを読み込めば、さらに詳細な商品情報もサイトで確認できます。

店舗は予想以上に好評だったため、10月末まで期間を延長して展開することになりました。

まとめ

今回取り上げた事例以外でも、アパレルのOMO施策は加速しています。百貨店から小規模なD2Cブランドまで、店舗とサイトを融合した取り組みはますます増えていくことでしょう。

消費者が店舗とサイトを併用することが当たり前になった現在、こういったビジネスモデル変革は避けられず、「OMOストア」はアパレル企業の勝敗を分ける重要なカギになるかもしれません。

参考資料

通販研究所・渡辺 友絵