パーソル総合研究所は2021年5月28日、「シニア従業員とその同僚の就労意識に関する定量調査」を公表しました。同調査によると、定年再雇用後、年収が50%より減少した人は27.6%となりました。4人に1人以上が、年収が半分より大きく下がったことになります。
定年後の働き方については、2021年4月に70歳までの就業機会の確保が努力義務となったばかり。人生100年時代の重要なヒントがある、この調査を詳しくチェックしていきます。
27.6%が年収「50％より下がった」
まず、年収の変化からみていきます。
年収が定年前より上がったのが、わずか2.2%となりました。
一方、年収が下がったと回答したのは、約9割を占めています。
特に多かったのは、年収が50%より下がったと回答した人（27.6%）で、4人に1人以上が該当することになります。
また、定年後の職務の変化についてもチェックしていきます。
再雇用者の半分以上は、定年前とほぼ同じ業務をしていることがわかります。
同じ仕事内容であるのに、給料が半分以下になるケースが多いとも読み取れます。さらに、定年再雇用後、定年前とほぼ同様の職務をしている場合でも、平均で39.3％の年収低下が見られたとのことです。
シニア層の人にとっては不満のあるデータかもしれませんが、シニア層の方はこの事実をどう思っているのでしょうか。
