多くの人にとって現役生活の終盤ともいえる50代は、それぞれのキャリアの集大成を飾る時期。そして、長年続いた住宅ローンの返済が終わったり、子どもが巣立ったり…。

公私ともに、長年積み重ねてきたことの成果を実感し始める人が増える時期ではないでしょうか。

そんな50代は、還暦以降の「お金と暮らし」についても、具体的に考え始めるタイミングといえるでしょう。

今回は、「還暦前の50代世帯」の貯金事情について眺めながら、老後のお金についても考えていきます。

50代「みんなの貯金」平均はいくら？

では、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]令和2年（2020年）調査結果」から、50代・二人以上世帯の貯蓄事情について見ていきましょう。

ご参考までに、二人以上世帯（全世代＝20代～70代以上）の金融資産保有額は平均1436万円（中央値650万円）、借入金は平均671万円（中央値0万円）となっています。

これを「50代」に絞ると、以下の金額となります。

50代・二人以上世帯の貯蓄・負債額

金融資産保有残高（含：金融資産非保有世帯）：平均1684 万円（中央値800万円）
借入金残高（同調査での借入金有無回答世帯）：729万円（中央値120万円）

50代の貯蓄額は、全世代の平均より250万円ほど高いようですね。また、50代・二人以上世帯の純貯蓄額（※）の平均は955万円です。

※純貯蓄額：「金融資産保有残高（貯蓄額）から借入金（負債額）を引いた金額」のこと

次では、50代・二人以上世帯の「金融資産」の内訳を見ていきます。

50代・二人以上世帯はどんな方法で貯蓄を増やし、管理しているのでしょうか。

50代の「貯蓄の中身」を知りたい！

それでは、50代・二人以上世帯の金融資産保有残高の平均額「1684 万円」の内訳を見ていきましょう。

50代のみなさんは、どんな形で貯蓄を増やしながら守っているのでしょうか。

50代・二人以上世帯の金融資産保有残高（含：金融資産非保有世帯）

預貯金(うち運用または将来の備え)…633万円

  • うち定期性預貯金…381万円

金銭信託…18万円
生命保険…350万円
損害保険…44万円
個人年金保険…146万円
債券…96万円
株式…189万円
投資信託…113万円
財形貯蓄…86万円
その他金融商品…10万円

合計…1684万円

割合の高い順に「定期性預貯金」（22.6%）、生命保険（20.8％）、株式（11.2％）となっています。

50代世帯の貯金事情を眺めたところで、次では「老後のお金」について考えていきます。

50代の8割以上「老後が心配」

さて、同調査によると50代・二人以上世帯の83.9%が、老後生活について「心配である」と答えています。

上位に挙がった理由は、十分な金融資産がないから（75.1 %）、年金や保険が十分ではないから（70.7 %）、現在の生活にゆとりがなく、老後に備えて準備（貯蓄など）していないから（40.8％）といったもの。（※複数回答形式）

いずれも老後に向けて「お金」に関する心配ごとを抱える人が多いことがうかがえますね。

老後の生活には、最低いくら必要？

さらに同調査では、老後のお金に関する意識についてもたずねています。

50代・二人以上世帯が予想する「老後ひと月当たりの最低生活費」は30万円、そして「年金支給時に最低準備しておきたいと考える金融資産残高」は、2325万円となっています。

さいごに

50代のみなさんの中には、住宅ローンや子育て費用のめどもつき、これからピッチを上げて老後資金を貯めていかれるつもりのご家庭もたくさんいらっしゃるかと思います。

定年退職や年金受給までの「支出」と「収入」を棚卸したうえで、目標金額に向けた効率のよい貯蓄スタイルを見つけていきたいものですね。

ゆとりあるセカンドライフを見据えたお金の準備は、少しでも早いスタートをおすすめします。

資産運用は、長く時間をかければかけるほどリスクが抑えられ、リターンが安定する傾向があります。そして、利子が利子を生む「複利の力」で資産が育っていくことに繋がります。

「定年退職まであとわずか。効率よく老後資金を貯める方法はあるだろうか」
「資産運用を続けながら、安心した老後を過ごしたい」

そんなお金の疑問や悩みは、資産運用の専門家に相談されるとよいかもしれませんね。ご自身とご家族のライフプランに寄り添う「お金の守り方・育て方」が見つかるきっかけになるかもしれません。

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

参考資料