離婚時に相談相手として考えるプロと言えば、弁護士や市役所、ハローワーク、心療内科など。他人から離婚の相談を受ければ、「一度プロに相談してみたら？」とアドバイスできても、いざ自分が離婚となるとハードルが高く感じるものです。

筆者も自分の事となったときは相談を躊躇（ちゅうちょ）しましたが、いったん経験してみると、自分のためにも子どものためにも早くから相談しておけばよかったとつくづく思ったものです。

当事者になるとプロへの相談のハードルが高くなる理由と、実際に相談した後に感じたメリットを紹介します。

プロへの相談のハードルが高い2つの理由

離婚時にプロへの相談を躊躇したのには、2つの理由があります。

まずは「家庭内のことだから」という思い込み。離婚は結婚の延長線上にある、家庭内の問題です。離婚事由となる問題が起こったり、離婚の話し合いがうまく進まずに疲弊しても、「あくまで家庭内のこと」という意識がありました。

いざ当事者となると「家庭内のことだから自分で何とかしなければ」「辛いけれど自分さえ我慢すれば何とかなる」といった妙な責任感や、「プロに相談するほどのことではない」「これくらいで相談していいの？」と迷う時間が長かったのです。

同時に、「まさか自分が」という思いもありました。まさか自分が離婚とは、まさか自分が弁護士に相談するとは……そういった「まさか」の連続に驚きも大きく、なかなか行動に移せなかったということもあります。