FPが解説「子育て世帯が教育費を貯める方法３つ」

平均値の説明は割愛しますが、中央値は数の小さい方、または大きい方から並べて真ん中にくる値のことを指します。

平均値は極端に多い数に、値が左右されやすい一方で、中央値は他の値に影響を受けることはありません。より実感に近い値と言えるでしょう。

子育てに忙しい40代までは、平均値、中央値ともに貯蓄がたくさんできているとは言い難い状況です。

ライフステージの変化による出費が大きくなりがちで、なかなか貯蓄まで手が回らないというのが現状ではないでしょうか。

一般的に年収がピークを迎え、子育てにかかる教育費や住宅ローン返済が落ち着くのが50代といわれています。

中央値が1000万円なのは、唯一50代のみです。

やがて子育ては終わりますから、子供の将来のことと同時に自分の将来のためにも、貯蓄習慣はつけておきたいものですね。

それでは次章より、子育て世帯の教育費を貯める方法を見ていきましょう。

※教育にかかる費用については下記でも詳しく解説しています。本文と合わせてご参照ください。

子育て世帯が教育費を貯める方法その1

当たり前かもしれませんが、教育費の準備は子どもが生まれたときから始めましょう。

お子さんが生まれたときは何かと出費がかかりがちです。

特に初めてのお子さんの場合だと、あれもこれもとかわいい我が子のために、お財布の紐がついつい緩みがちになります。

しかし、こどもはあっという間に大きくなります。

支出も徐々に増え、「結構お金がかかるなぁ」と思っているのもつかの間、その認識は「えっ、こんなにかかるの？！」に変化します。

こどもが受験を意識するようになると、その費用は膨大なものになります。例えば、中学受験を控えた小学6年生の塾代は年間100万以上かかるとも言われています。

年々貯めることは難しくなり、お金は出ていく一方になりますから、お子さんが幼少期の間はお金を貯めるチャンスです。

生まれた時から、教育費はコツコツと積み立てて貯めていく習慣をつけておきましょう。

お子さんが生まれたら、お子さん専用の口座を作って、その口座にお金を貯めておくようにするのも一案です。

子育て世帯には児童手当が支給されます。

内閣府によると、児童手当の支給対象は中学校卒業までの児童を養育している方となっています。

お子様の年齢や人数、世帯の収入によって5000円から15000円と支給額が変わってきますが、小学校に上がる前は教育費を貯めるチャンスです。

0歳から6歳までは児童手当を含めて、3万円から5万円を目指して貯金できるといいですね。

仮に毎月3万円を6年間貯金できた場合、合計が216万円となり、毎月5万円の場合で360万円を貯めることができます。

児童手当は子育て世帯に支給される大切なお金です。ぜひ子供のために役立ててあげたいものですね。