高校卒(管理・事務・技術職)
- 定年:1618万円
- 会社都合:1969万円
- 自己都合:1079万円
- 早期優遇:2094万円
高校卒(現業職)
- 定年:1159万円
- 会社都合:1118万円
- 自己都合:686万円
- 早期優遇:1459万円
まずは「定年」の退職金額で比較してみましょう。
学歴と職種によって差が生じていて、いちばん低いのが高校卒(現業職)で1159万円、いちばん高いのが大学・大学院卒で1983万円となっており、800万円の差がついています。
事務職の大卒と高校卒でも差が生じています。定年退職で比較すると、高校卒の方が365万円低くなっています。
いずれのケースを見ても、大学・大学院卒の退職金額がいちばん高いようです。
学歴と勤続年数で退職金を比較、いくらの差がでるか
では学歴に加え、勤続年数別で比較するとどうなるのでしょうか。見ていきましょう。
大学・大学院卒(管理・事務・技術職)
- 勤続 20年~24年:1267万円
- 25年~29年:1395万円
- 30年~34年:1794万円
- 35年以上:2173万円
高校卒(管理・事務・技術職)
- 勤続 20年~24年:525万円
- 25年~29年:745万円
- 30年~34年:928万円
- 35年以上:1954万円
高校卒(現業職)
- 勤続 20年~24年:421万円
- 25年~29年:610万円
- 30年~34年:814万円
- 35年以上:1629万円
勤続34年までの退職金額の差が大きいことに着目してください。大卒・大学院卒では30~34年が1794万円、高校卒ではそれぞれ928万円、814万円となっています。
これは大学院卒が勤続30~34年で定年退職を迎えている可能性があるため、1794万円という比較的大きな退職金額になっていると考えられます。
ただ、大学・大学院卒は勤続20年以上から見る限り、ほぼコンスタントに退職金額が上昇しており、高校卒の上昇の仕方と少し異なるようです。
高校卒の場合だと35年以上で急激に上昇しています。
高校卒の場合、勤続年数が短いと、定年でもらえるはずだった退職金より極端に少ない額が支給される可能性があります。
退職金額が気になる人は、退職する前に調べておくとよいかもしれませんね。