世代別の貯蓄額、理想の貯蓄額は本当はいくらか

一方で、金融資産を保有していない世帯を含む、各世代の平均貯蓄額と中央値は以下の通りです。

この場合の中央値とは、貯蓄額を少ない順、または大きい順に並べた時、全体の真ん中にくる人の金額を表しています。

平均値は、一部の極端に貯蓄が多い人の金額に左右されてしまいますので、必ずしも実態を正しく反映できているとは言えません。平均値を見ても、実態と乖離していると感じるのはこのためです。

中央値は一部の極端に大きな値で影響を受けることはありません。より実態を反映した値といえます。

上記の表を見ると、平均値と中央値を比較しても金額差がありますし、金融資産保有世帯のデータと金融資産非保有世帯を含むデータを比較しても、金額差が大きいことがわかりますね。

老後2000万円問題とは何だったのか

一昨年話題になった「老後2000万円問題」。

簡単に説明すると、「老後2000万円問題」とは、金融庁の金融審議会の報告書「高齢社会における資産形成・管理」で提唱された問題です。

老後は年金収入だけでは、生活費が2000万円不足してしまうという衝撃的な内容だったため、発表当初は「2000万円」という数字が大きくピックアップされました。

中身をもう少し詳しく見てみると、計算のモデルとなっている世帯は、夫が元サラリーマン（厚生年金受給権者）で妻が専業主婦（国民年金受給権者）という世帯です。

この世帯の1か月の平均年金受給額が月20万9198円、それに対して支出が26万3718円となっており、ここで毎月5万4520円の赤字が発生します。

この赤字が30年間継続されると仮定すると、およそ2000万円になるという具合です。

もちろん、最近では結婚を選択しない人も増えていますし、共働きの世帯も多いでしょう。誰もが一律2000万円不足するとは言えません。

また、ここで支出として定義されているものには、介護費用、趣味や孫に使うお金などは含まれていませんから、ライフスタイルや健康状態により、2000万円を準備するだけでは済まない人もでてくる可能性もあります。

できれば貯蓄をする時には、老後に2000万円以上確保できるようにプランニングしていく必要がありそうです。