医療保険は本当に必要？

医療保険が必要かどうかのポイントは、医療費が貯金で賄えるかどうかです。実際に医療費はどれくらいかかるのでしょうか。

日本には国民皆保険制度があり、国民全員が何らかの公的医療保険に加入して保険料を支払っています。この公的医療保険により、医療費はある程度軽減されます。病院の窓口で支払う医療費が、3割負担（原則、6歳以上70歳未満）になっているのをみなさんもご存知でしょう。

公的医療保険により、高額な医療費の負担を軽減するために用意されているのが「高額療養費制度」です。高額療養費制度とは、1カ月の間に高額な医療費がかかった場合、あらかじめ定められた上限額を超えた額が支給されるという制度です。上限額は、年齢や年収により定められています。

もし40歳男性・月収50万円ほど（標準報酬月額28万～50万円）の男性が病気で入院・手術をして1カ月の医療費が100万円（自己負担額30万円）かかった場合、上限額として定められている「80,100円＋(総医療費－267,000)×1%」の計算式から、自己負担額は8万7,430円となります。窓口では3割負担の30万円を支払い、払いすぎた21万2,570円分は高額療養費の申請により後から支給されます。

もし窓口で支払う30万円が用意できないのであれば、事前に申請しておけば窓口で支払う額が最初から軽減される「限度額適用認定証」や、無利子で高額療養費支給見込額の8割～9割相当額の貸付を行う「高額医療費貸付制度」などといった制度も設けられています。

差額ベッド代や食事代、保険適用外の診療費などで多少の自己負担もありますが、医療費として10万～20万円程度用意しておけば安心でしょう。この程度なら、現在の貯金で補える人がほとんどだと思います。

医療保険に入る必要があるのか、もう一度考えよう

医療保険は、ほとんどの人が損をしていることに気付いていません。もしもの時に備えるのであれば、貯金で十分です。

ただし、「貯金が全くない人」「貯金が苦手な人」などは医療費が払えずに困ってしまうことが予想されるため、加入を検討することをおすすめします。

医療保険に既に加入している人も、本当にその保険が必要なのかもう一度見直してみると良いでしょう。

参考

「令和元年度生活保障に関する調査」生命保険文化センター
「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」生命保険文化センター
「医療費が高額になりそうなとき」全国健康保険協会（協会けんぽ）
「高額医療費貸付制度について」協会けんぽ大阪支部
「高額療養費制度を利用される皆さまへ」厚生労働省

石黒 杏樹