子育て家庭にとっては避けては通れない「教育費の問題」。とくに学習塾や習い事の費用にを捻出するのに頭を悩ませているみなさんも多いことでしょう。
「みんなはどれくらいお金をかけているの?」「きょうだいが多くて、子どもの希望通り通わせられそうにない・・・」など、ママ友にはちょっと聞きづらい話題かもしれません。
「塾や習い事」みんなどれくらいお金をかけているの?
では、文部科学省「平成30年(2018年)度子供の学習費調査」の「補助学習費」(※)より、学年ごとの学習塾費用をみていきましょう。
(※)「補助学習費」の定義
予習・復習・補習などの学校教育に関係する学習をするために支出した経費。ただし,学校で使用するものと共用のものは「学校教育費」とする 「子供の学習費調査 用語の解説(項目別定義)」より引用
このように、特に義務教育の期間は、学年が上がるごとに学習塾費用は増えていく、と考えてよいでしょう。
著者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年(696か月)で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員(証券外務員一種)、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営(最新更新日:2026年2月7日)。