株式市場の振り返り－閑散な商いの中で小幅反発、新興市場は続落

2016年8月22日（月）の東京株式市場は反発となりました。日経平均株価は前日比+0.3％の上昇、TOPIXも+0.6％の上昇で引けています。一方、新興株式市場の東証マザーズ総合指数は▲1.2％下落する続落となりました。

日経平均株価は、前日比+53円高で寄り付いた直後に+85円高まで上昇しました。しかし、あっという間に一時▲4円安のマイナス圏に転落します。その後は再び買いが優勢となり、16,600円を挟む静かな攻防が続き、大引けは+52円高の16,598円で終わりました。日中の値幅が約90円となるなど、値動きの乏しい1日でした。

東証1部で上昇したのは1,412銘柄、値下がり446銘柄、変わらず115銘柄でした。東証1部の出来高は14億819万株、売買代金は1兆6,278億円（概算）となっています。久々の薄商いとなり、売買代金は再び2兆円割れとなっています。

セクター動向と主要銘柄の動き－26業種が上昇、内需関連とディフェンシブに買い

東証1部で上昇したのは26業種、下落したのは6業種、変わらず1業種でした。全体的に特段大きな特徴は見られませんが、上昇率の上位には、内需関連やディフェンシブ業種が並んでいます。他方、下落率の大きい業種には、素材関連が多く見られました。

個別銘柄では、ファミリーマート（8028）や任天堂（7974）がいずれも+3％超の大幅上昇となり、信越化学工業（4063）、トヨタ自動車（7203）、ホンダ（7267）なども値を上げています。一方、主力株では、ファーストリティリング（9983）、ファナック（6954）、京セラ（6971）、キーエンス（6861）等の値下がりが目立ちました。また、小幅下落でしたが、三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）等の金融株も冴えない値動きとなっています。

本日（8月23日）の注目点－リオ五輪が終了、米国大統領選を睨んだ動きが始まるか

リオ五輪が終了しました。過去を振り返ると、夏季五輪の終了以降、2～3ヶ月内に大きな動きが起きています。2012年はアベノミクス、2008年はリーマンショック、2004年は中越大地震、2000年はITバブルの崩壊など、記憶に新しいものも少なくありません。さて、今回はどうでしょうか。

前述した出来事は、単なる偶然かもしれません。しかし、夏季五輪大会後に必ず訪れるのが米国大統領選です。現代は、大統領選が金融市場に直接大きな影響を与える時代ではありません。しかし、それを睨んだ様々な思惑がマーケットを動かす可能性があります。23日（火）以降も引き続き、粗い値動きには注意したいところです。

青山 諭志