データセンター投資の再開に期待と不安、グーグル＆FBは投資抑制 インテル新CPU投入の需要喚起は限定的？

日系半導体製造装置メーカー各社の2020年4～6月期決算は、新型コロナウイルスや米中対立などのマクロ環境の不透明さにもかかわらず、総じて堅調に推移した。「Work from Home」に関連したデータセンターやパソコン向け半導体需要などが市場を牽引したことが大きかった。スマートフォンの需要減に伴うメモリー投資の一部先送り、自動車・産業機器市場の低迷を受けたパワーデバイスをはじめとする200mm関連投資の後退は懸念事項だが、製造装置市場全体で考えれば、年初段階に比べて目線は高くなっている印象だ。

ここ最近、業界内では「インテルが7nm世代の投資を前倒しで行う」との噂が広まっていた。しかし、同社の現況は10nm世代の立ち上げ途上であり、投資回収もまだまだこれからという状況だ。こうしたなかで、7nm投資前倒しに対して疑問を投げかける関係者も多く存在した。これに対して、一定の答えが見えてきたのが、同社が発表した2020年の設備投資計画だ。14/10nmといった既存プロセスの生産能力を増強する一方、7/5nmなどの次世代プロセスにも資金を投じていくという。そして、この7nm世代を最初に採用する同社の製品は主力のCPUではない。AIやディープラーニングなどのHPC（High Performance Computing）分野で欠かせないGPUだ。

韓国に対する輸出優遇措置撤廃でも話題となった「フォトレジスト」。半導体製造工程の1つであるリソグラフィープロセスに用いられる材料であり、光に反応してその後のエッチング工程から表面を守る・保護する役割を担っている。半導体産業で重要な「微細化」を推し進めるうえで、露光装置と並ぶコア部材であり、数多くある半導体プロセス材料のなかでも、その存在感は一線を画している。