コロナ禍で変わる働き方

かつて日本で主流だった”年功序列”や”終身雇用制度”は崩壊しつつあるといわれており、大手企業を中心に実力成果主義へのシフトが始まっています。働き方は多様化し、転職を目指す人やスキルを活かして副業を始める人も珍しくありません。

勤続年数を重ねて昇進することだけが給与を上げる方法ではなくなってきているといえるでしょう。

テレワーク

新型コロナ感染症（COVID-19）拡大の影響もあって、積極的にテレワークを導入する企業も増えています。ところが、テレワークになった途端に「仕事ができない」と認定されてしまう人もいるようです。テレワークでは「仕事をしているフリ」が通用しません。”成果”がダイレクトに問われるため、「1人で結果を出せる人かそうでないか」が明確になってしまいます。

能力や実績がはっきりと評価されないまま昇進して、定年を迎えるという風潮が歓迎されてきた日本では、実力成果主義に息苦しさを感じる人もいるかもしれません。

自己啓発の必要性

新しい働き方が求められるなか、自己啓発の必要性を感じる若者が増えています。

公益財団法人日本生産性本部が実施した調査（※）によると、コロナ禍を機に自己啓発を「始めた」「始めたいと思っている」と回答した割合がもっとも高かったのは、20代の54.2％でした。次に多かったのは30代の46.5％です。若者のスキルアップやキャリアアップへの意欲が高いことがうかがえます。

仕事への向き合い方を考えよう

今後の日本に実力成果主義が定着するかどうかはさておき、個々人の能力が問われる時代になってきていることは確かです。自分が仕事とどう向き合っていくのかを、1度立ち止まってじっくりと考えてみてはいかがでしょうか。

参考

「令和元年賃金構造基本統計調査　結果の概況　役職別」厚生労働省
「ユースフル労働統計2019」労働政策研究・研修機構
（※）「新型コロナウイルスの感染拡大が働く人の意識に及ぼす調査」公益財団法人 日本生産性本部

LIMO編集部