語学系は特に、お金を出している親としても「もう少し上達するまで」と結果が出るまで待ってしまうこともあるでしょう。しかし、もしネット環境が整っているなら、オンライン英会話やアプリを使った方が出費を抑えることもできます。

また、塾の場合は子どもの成績や進路に直結しているため、家計を理由にやめさせることを悩む親もいます。ただ、子どもの今の年齢の月謝だけでなく、上の学年で設定されている金額を確認してみることも重要です。教科やテキストも増えていき「6年生になるとこんなに高くなる」「中学生は今の2倍以上かかる」といったこともあります。

家で自学自習できるように促すことも視野に入れつつ、先行きの収入が不安なら、通塾からオンラインや通信教材など出費を抑えられるものに変えていくのは現実的な手段でしょう。

今までの不況とは違い職種によって影響が異なる

世帯収入に余裕があれば子どもの教育にお金をかけることもできますが、今回のように未知のウイルスにより瞬く間に経済活動が混乱し景気が悪化していくとそうはいかない場合も出てきます。

こうした状況下でも業績を伸ばす企業や比較的安定している会社はあるものの、この状況が長期化すればじわりと不景気の波がどの業種にも襲いかかってくるでしょう。それにしても、現時点で親が就いている職業によって家計がどちらに転ぶか分かってしまうのは前代未聞のことではないでしょうか。

実際、筆者の身内Aさんは飲食店でパートリーダーを勤めていますが、緊急事態宣言を受けての休業や時短営業などにより収入が激減したと嘆いていました。