東京応化工業の20年上期決算、KrF好調で売上17％増 EUVレジストも台湾顧客中心に拡大

日系半導体製造装置メーカー各社の2020年4～6月期決算は、新型コロナウイルスや米中対立などのマクロ環境の不透明さにもかかわらず、総じて堅調に推移した。「Work from Home」に関連したデータセンターやパソコン向け半導体需要などが市場を牽引したことが大きかった。スマートフォンの需要減に伴うメモリー投資の一部先送り、自動車・産業機器市場の低迷を受けたパワーデバイスをはじめとする200mm関連投資の後退は懸念事項だが、製造装置市場全体で考えれば、年初段階に比べて目線は高くなっている印象だ。

2020年5月のファーウェイ・ショック以降、SMICはファーウェイのファブレス子会社のハイシリコン（海思半導体、広東省深圳市）から14nmのアプリケーションプロセッサー（AP）をファンドリー受注しようと息巻いていたが、6月の中旬に方針転換して7月から予定していた14nm品の受託生産を急に取りやめた。7月中旬の株式上場時に投資家にネガティブな印象を与え、目標としている調達資金が集まらなくなるリスクを回避することを優先した。また、米国とこれ以上に関係を悪化させて、5nm以細のプロセスに必要となるEUV露光装置（蘭ASML製）の輸入を米国に止められている状態を長引かせないようにしたいという思いがあったと考えられる。ファーウェイもまた、SMICから14nmのAP「Kirin710A」をすぐに調達しなくても、1年以上のスマートフォン（スマホ）生産に必要な分量の在庫を溜め込んでいるので、無理をする必要もなかった。

半導体受託製造（ファンドリー）大手の台湾TSMCは、2020年（暦年）通年の売上高成長率の見通しを引き上げた。従来は前年比10％台半ば～後半と予想していたが、これを同20％以上に上方修正した。5GスマートフォンならびにHPC（High Performance Computing）関連の需要拡大が業績を牽引する。米国政府によるファーウェイへの規制強化によって、業績低迷が懸念されていたが、それを払拭するかたちとなった。