「Withコロナ」時代の働き方、常識となる3つのキーワードとは「リモート」「オンライン」「地方」が働き方を変える

販売接客業もコロナによって大きな痛手を負いました。考え出されたのはZoomを使った「リモート接客販売」という新しい販売スタイルです。

WWDジャパンのサイトでは、アパレルブランド、オールユアーズが4月半ばから、『プライベートZOOM接客』を開始したことが紹介されていました。『かんたん！質問箱』や2019年から実施している『自宅試着サービス』と組み合わせて販売促進を図っています（※3）。

オンライン接客では、地方の顧客も取り込めることや、細かなアドバイスの提供など「特別扱い」を体験してもらえるというメリットが認識されており、コロナ収束後もリアル店舗と併用していきたいという意欲も伺えます。消費者にとっても新しい買い物の楽しみ方としてのニューノーマルとなっていきそうです。

三菱総合研究所が2017年から提唱しているのが「逆参勤交代構想」。都市部で働く社員が「週に数日は本業、週に数日は地域に貢献する」というような勤務（生活）スタイルをリモートによって実現させるというアイデアです（※4）。

企業としては「地域課題の解決に自社の技術やサービス」を提供するビジネスになり、働き方改革への取り組みにもなります。個人のワークライフバランスやセカンドキャリア、地域の経済活性と関わる者すべてにベネフィットが期待できるという構想です。

まとめ

「ピンチはチャンス」といわれますが、「Withコロナ」の状況の今がその時でしょう。厳しい時期は続くと予想されますが、ちょっとした発想の転換が大きな成功に繋がるかもしれません。いずれにしても「リモート」がキーワードとなるビジネスや業務がニューノーマルとしてさらに浸透していきそうです。

池田蒼