「Withコロナ」時代の働き方、常識となる3つのキーワードとは

「リモート」「オンライン」「地方」が働き方を変える

在宅勤務してみてどうだった?

では、同調査の「自宅での勤務で効率が上がったか」の質問に対する回答を見てみましょう。

「効率が上がった(7.2%)」「やや上がった(26.6%)」と実感したのは3割強に留まります。逆に、7割弱の人たちが「やや下がった(41.4%)」「効率は下がった(24.8%)」と回答。期待通りの成果を挙げられていないことがわかりました。とはいえ、「自宅勤務に対する満足度」に対しては、6割弱の人が満足を感じており、「今後もテレワークをしたいか」という質問に対しては、6割以上強の人がポジティブな回答をしています。コロナ収束後もテレワークの浸透が望まれることを意味する調査結果といえるのではないでしょうか。

「Withコロナ」で求められる「新しい働き方」

「Withコロナ」で柔軟な働き方が求められる状況の中、各社が実施している取り組みをご紹介しましょう。

完全「リモート」

コロナの感染症の広がりに対して真っ先に自社の完全リモート化に踏み切ったのが、GMOインターネットグループです。

代表の熊谷正寿氏は完全リモート実施以降も業績は下がっていないと公言していました。それどころか、2020年12月期第1四半期(20年1-3月)の決算は、4半期としては過去最高の売上高を達成しており(※2)、コロナという逆境を好機に変えた会社といえるでしょう。

いきなりの通知に従業員たちは驚いたかもしれませんが、その後の満足度は上々、9割近くが高く評価しているそうです。確かに業種によって完全リモートの有効性には差があるかもしれません。しかし、同社の状況はリモートワーク中心の働き方でも事業運営は可能だという証でしょう。リモートワーク寄りの運営になるほど、オフィススペースや設備にかかる経費を抑えられるメリットもあります。

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執筆者

企業のリクルートページなどの執筆・編集に10年以上従事。キャリアを中心に経済・お金の親しみやすい記事を執筆。