太陽電池も300mmウエハーの時代へ 大型セルでモジュール出力は500Wを超える

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大が止まらない。発端は中国・武漢市だったが、今では世界中で感染が広がっており、各国が対策に苦慮している。そして、新型コロナウイルスは産業界にとっても大きな脅威となっている。中国は世界最大の太陽電池（PV）の生産国かつ消費国で、今回のパンデミックによるサプライチェーンへの影響が懸念されているが、これまでのところ、供給不安といった混乱はないようだ。それどころか、生産能力の増強など、規模拡大に向けた取り組みが活発化している。

日本の太陽電池（PV）メーカーの影が一段と薄くなってきた。2018年における日本企業のPVモジュール出荷量の総計は約3.2GWだったが、これは出荷量トップの中国Jinko Solarの3分の1以下に過ぎない。ここまで出荷量が少なくなると、当然ながらグローバルの出荷競争からは完全に脱落しており、しかも生産量は年々減少している。価格や販売量で勝負できないPVビジネスにおいて、日本メーカーはどのような戦略で生き残りを図ろうとしているのか。

6月15日、ホテル椿山荘東京の宴会場に数多くの企業・大学・研究機関の関係者が集まった。その総勢は200人以上とみられる。このほど始動した国際研究開発法人 新エネルギー・産業技術開発機構（NEDO、川崎市幸区）の研究開発事業「先進・革新蓄電池材料評価技術開発（第2期）」に関する説明会だ。