老後は年間いくらで暮らす前提にすればいいのか

退職目前50代の資産形成

copy URL

理想と現実のギャップが見えてくる50代こそ退職後の必要額を再検討

世界の金融市場が波乱となっているなか、資産形成を始めたばかりの若年層よりもすでにある程度の資産が出来上がっている50代の方のほうが、その影響は大きく、苦悩を感じているのではないでしょうか。

しかも50代になると退職後の生活が近づくことから、より現実感をもった形で想像できるようになってきます。そのため、自身の資産形成の現状と退職後の生活の現実感のギャップに不安が募ってくるものです。

続きを読む

だからこそ、改めて50代にとっての資産形成の考え方を整理しておく必要があります。まずは「望ましい退職後の生活、またはその生活に必要な生活資金総額」をどう設定するかから振り返ってみます。

退職後の生活に必要な資金はどれくらい必要かを考えるには、何歳までの生活を想定するか、年間どれくらいの生活資金を想定するか、の2つの前提条件を押さえておくことが必要です。

何歳まで生きるかは誰にもわからないことですから、あまり楽観的に考えないで、準備としては保守的に設定することが大切です。一般には平均余命(2018年データ、60歳男性で83.8歳、同女性で89.0歳)を使った議論をすることが多いのですが、危険な方法でもあります。

平均余命とは大まかにいえばある年齢の人の亡くなるまでの年齢の平均ですから、これを前提に退職後生活資金を計算すると、それより長生きする多くの人が資金不足になる計画になってしまいます。これではとても安心できません。

そこで現在の60歳の人が20%の確率で生きている「20%生存確率」の年齢(女性96歳、男性91歳)を使って、夫婦で95歳をめどに計画を立てるように勧めています。

参考記事

ニュースレター

メールアドレスをご登録いただくと、毎朝LIMOの更新情報をお届けいたします。
執筆者
野尻 哲史

合同会社フィンウェル研究所代表。国内外証券会社、大手外資系運用会社を経て、2019年5月に現職。資産の取り崩し、地方都市移住、雇用継続などの退職後の生活に関する提言を行っている。行動経済学会、日本FP学会などの会員などの他、2018年9月から金融審議会市場ワーキング・グループ委員。著書に『IFAとは何者か』(一般社団法人金融財政事情研究会)『老後の資産形成をゼッタイ始める!と思える本』(扶桑社)『定年後のお金』(講談社+α新書)『脱老後難民 「英国流」資産形成アイデアに学ぶ』(日本経済新聞出版社)など多数。