一昔前、喫茶店のコーヒー料金（1杯）は重要な経済指標と言われました。というのは、駅前にある喫茶店のコーヒー代が、その地域の不動産価格の水準を表していたと考えられたためです。
実際、不動産バブルだった1980年代後半は、コーヒー代の値上げも激しかったことを覚えている人も多いのではないでしょうか。
しかし現在では、この20年間で急成長してきたチェーン店は全ての地域において同一価格でコーヒーを提供しています（一部例外あり）。今では当たり前かもしれませんが、昔では考えられなかったことなのです。
日本国内の喫茶店の数は35年間で激減
ところで、日本国内における喫茶店の数はどうなっているのでしょうか？
全日本コーヒー協会の統計資料によると、喫茶店の「事業所数」は、1981年の15万4,630をピークに減り続けており、直近の2016年は6万7,198となり、前回（2014年は6万9,983）に続いて7万割れとなっています。
残念ながら2016年以降はデータの更新がありませんが、それから3年が経った現在（2019年末）では、もう一段減っている可能性が高いと見られます。
また、喫茶店の従業員数は、同じく1981年の57万6千人をピークに、2016年は約32万9千人へ減少しました。なお、前回（2014年）から2年間で約▲1万人の減少です。
