ゴーン被告が自己正当化を英語で発信する理由~日本人の英語はどうあるべき?

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今回のコラムは、カルロス・ゴーン被告のレバノンからの記者会見が行われる当日の午前中に書いています。

この時点では、記者会見で何が語られるのか不明ですが、ゴーンさんの圧倒的なコミュニケーション力は、今後、日本の司法当局にかなりネガティブな影響をもたらす可能性もあるのではないかと考えています。

コミュニケーション能力が影響力を持つという状況は、日本で逮捕された被疑者が海外逃亡を正当化する発言をし、被疑者に有利に事が運びかねないという特殊事例だけではなく、外国語、特に仕事で英語を使う立場の方々にも日常的に起こり得ることです。

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つまり、英語でのコミュニケーションができるだけで給料が上がったり、外資系企業でうまく立ち回れたり、グローバル人脈ができたりすることが多々発生しているのです(英語ができないとその逆)。

今回は、英語でのコミュニケーションができるか否かでグローバルな舞台で大きな差がつくこと前提として、日本人がどのように英語と取り組むべきかを論じたいと思います。

ゴーン被告が育った環境

元日産の会長というキャリアもさることながら、3つの国籍を持ち数カ国語を操れるゴーン被告は、たとえ学がなかったとしても、必ず世に出てくる人物ではなかったかと推察します。

幼少期を過ごした当時のブラジルやレバノンは経済や政治の混乱が続く混沌とした発展途上国で、社会の不公正や格差などをあからさまに見てきたはずです。何事もこじんまりとした事なかれ主義の日本とは異なり、出る杭にならないと食っていけないのが途上国の実態です。

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太田 創
  • 太田 創
  • 一般社団法人日本つみたて投資協会
  • 代表理事

関西学院大学卒。1985年、三菱銀行入行。1988年より約10年間、ロンドンおよびサンパウロで資金為替・デリバティブ等の運用、投資信託の管理業務に携わる。
その後、2000年からシティグループ(米)、UBS(スイス)、フィデリティ(米)、GCIにおいて投資信託のマーケティング・商品企画を統括。現在は一般社団法人日本つみたて投資協会・代表理事。
主要な著書には、『ETF投資入門 』(日経BP 2008年)、『お金持ち入門』(実業之日本社 2015年 共著)、『毎月3万円で3000万円の「プライベート年金」をつくる 米国つみたて投資』(かんき出版 2019年)などがある。