ゴーン被告が自己正当化を英語で発信する理由~日本人の英語はどうあるべき?

一方、ゴーン被告側は記者会見を行って、どんどん情報を開示していく攻めの姿勢を見せています。こうなると、どちらが正しいかどうかは別にして、筆者を含め事実を容易に判断できない多数の一般人は「彼の言うことは正しい」と思ってしまうかもしれません。

ことほどさように、特にグローバルなコミュニケーションで相手に自分の立場を伝えようとすると、最も伝わる言語で、わかりやすく、正しいタイミングで伝えるということが重要になってきます。

伝える相手は当事者だけではないですから、わかりやすいというのは結局説得力があるということになります。たとえば、トランプ大統領は平易な言葉(英語)で演説を行っていますので、非常に理解されやすい内容となっています。

そういう意味で、実質的な国際語となっている英語でのコミュニケーションはとても重要だと言えるでしょう。

日本人は英語をどう学ぶべきか

これが一番、難しい問題です。現在では小学生から英語を学ぶようになっていますが、これまでの学校教育では効果が大きく出ているということは、いまだ聞きません。

日本人が英語を使えないのは、日本では日本語しか必要ないのが一番大きな要因です。一方、イギリスが旧宗主国である香港やシンガポールでは英語(現地化した英語を含む)が話せないと日常生活に支障が出ますから、英語は必須となります。

参考記事

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太田 創
  • 太田 創
  • 一般社団法人日本つみたて投資協会
  • 代表理事

関西学院大学卒。1985年、三菱銀行入行。1988年より約10年間、ロンドンおよびサンパウロで資金為替・デリバティブ等の運用、投資信託の管理業務に携わる。
その後、2000年からシティグループ(米)、UBS(スイス)、フィデリティ(米)、GCIにおいて投資信託のマーケティング・商品企画を統括。現在は一般社団法人日本つみたて投資協会・代表理事。
主要な著書には、『ETF投資入門 』(日経BP 2008年)、『お金持ち入門』(実業之日本社 2015年 共著)、『毎月3万円で3000万円の「プライベート年金」をつくる 米国つみたて投資』(かんき出版 2019年)などがある。