3. 40歳代が手取りから振り分けた先は、預貯金が平均18％・債券や投資信託・株式が平均15％
手取り収入から金融資産に振り分けた40歳代の393世帯について、振り分けた先を預貯金と、債券・投資信託・株式に分けて見ていきます。
3.1 預貯金への振り分けは「10〜15％未満」が22.9％でもっとも多い
40歳代で手取り収入から預貯金に振り分けた割合は、平均18％でした。区分では「10〜15％未満」が22.9％ともっとも多く、「5〜10％未満」の17.6％が続きます。
預貯金への振り分けが0％だった世帯は9.7％で、金融資産に振り分けた世帯のほとんどが預貯金にも回しています。
3.2 債券・投資信託・株式への振り分けが0％の40歳代は24.9％
債券・投資信託・株式に振り分けた割合は、平均15％でした。一方で、この3つに全く振り分けなかった世帯も24.9％あります。
同じ「金融資産に振り分けた世帯」でも、預貯金だけに回した世帯と、投資にも回した世帯が混ざっていることが分かります。
4. 世帯の年間収入が高いほど、手取りから金融資産に振り分けた世帯が多い
ここでは年代をまとめた二人以上世帯全体の数字で、世帯の年間収入や働き方による違いを確認します。
4.1 年間収入1200万円以上の世帯は55.4％、300〜500万円未満の世帯は26.1％
金融資産を保有する二人以上世帯のうち、手取り収入から金融資産に振り分けた世帯の割合は、年間収入によって次のように変わります。
- 300万円未満：26.8％
- 300〜500万円未満：26.1％
- 500〜750万円未満：40.8％
- 750〜1000万円未満：50.0％
- 1000〜1200万円未満：52.2％
- 1200万円以上：55.4％
振り分けた世帯の平均の割合は、年間収入1200万円以上で40％、300〜500万円未満で34％でした。
4.2 夫婦ともに働く世帯は47.8％、世帯主だけが働く世帯は36.4％
就業者の数で分けると、世帯主と配偶者のみが働く世帯で振り分けた割合は47.8％、世帯主のみが働く世帯では36.4％でした。振り分けた世帯の平均の割合は、それぞれ37％と30％です。
共働きで収入の柱が2本ある世帯ほど、手取りの一部を金融資産に回せている様子がうかがえます。
5. 手取り収入から振り分ける割合を決める計算例
調査の平均と比べる前に、わが家ではどの割合なら続けられるかを、手取りの金額から計算しておくと目安が立てやすくなります。
5.1 手取り年500万円なら、10％で年50万円、20％で年100万円
たとえば、ボーナスを含めた1年間の手取り収入が500万円の世帯で考えます。10％を金融資産に振り分けると年50万円、月にならすと約4万2000円です。20％なら年100万円、月約8万3000円になります（計算例）。
ボーナスの分を毎月の積立に含めるかどうかで、月の金額は変わります。毎月の給与から積み立てる分と、ボーナスから回す分を分けて決めておくと無理が出にくくなります。
5.2 教育費や住宅ローンの予定と並べて割合を見直す
40歳代は、子どもの進学や住宅ローンの返済で、年によって出ていくお金が大きく変わります。振り分ける割合は一度決めたら固定するのではなく、進学の年や返済額が変わる年の前に見直します。
学校からの案内や住宅ローンの返済予定表など、金額が書かれた書面を手元にそろえ、家族で翌年の予定と一緒に確認しておくと安心です。
6. まとめ
家計の金融行動に関する世論調査2025年によると、40歳代・二人以上世帯の金融資産保有額は平均1486万円・中央値500万円でした。手取り収入から金融資産に振り分けた世帯は46.0％で、振り分けた世帯の平均は手取りの37％と、前年の26％から上がっています。
振り分けた先は預貯金が平均18％、債券・投資信託・株式が平均15％でした。わが家の手取りと1年間に増えた金融資産を並べ、無理なく続けられる割合を家族で確かめてみてはいかがでしょうか。
