1. 4割増益の上期と、1割超下げた1カ月
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出所：各種資料をもとに筆者作成
2026年12月期上期の売上収益は6,198億円で、前年同期の5,722億円から8.3%の増収。営業利益は381億円と前年同期の270億円から41.1%増え、当期利益（親会社の所有者に帰属）は259億円で前年同期の144億円から8割の増益となった。数字だけを並べれば、文句のつけようがない上期である。
ところが株価はこれに素直に従っていない。8月6日の終値2,342円から翌7日には2,488円まで上げ、これが直近1カ月の高値になった。上期決算の内容が伝わった局面と重なる。
そこからは上げ幅を吐き出す展開が続いた。8月中旬から下旬にかけては2,200円台から2,300円台での推移が続き、9月4日の終値は2,099円。1カ月の起点から1割超、8月7日の高値からは1割半ほど下げた水準で、期間内では最も低い終値となった。前日の2,168円からも3.2%の下落である。
逆行の手がかりは通期見通しにある。1Qの時点で会社が示していた2026年12月期の営業利益予想は1,000億円だった。上期の時点では890億円となっており、110億円ぶん切り下がっている。売上収益の予想は1兆3,200億円から1兆3,300億円へ引き上げられているので、売上は上向き、利益は下向きという組み合わせだ。
上期の進捗率は営業利益で42.9%、売上収益で46.6%、当期利益で47.0%。下方に見直した890億円に対してもなお下期偏重の計画で、上期の増益率41.1%と通期の増益率7.8%のあいだには大きな段差がある。市場がこの段差を意識した可能性は高い。もちろん当日の下げには相場全体の地合いも効いているだろう。
2. PER10.03倍・PBR0.73倍。自己資本比率49.0%が業種の中央値を大きく下回る
直近時点のPER（株価収益率）は10.03倍、PBR（株価純資産倍率）は0.73倍である。純資産の7割強しか値が付いていない状態だ。
収益性そのものは業種のなかで劣っていない。2025年12月期のROE（自己資本利益率）は7.3%で、ゴム製品の中央値6.72%を上回る。営業利益率6.84%も中央値5.83%より高い。
目立つ差は財務構成のほうに出る。親会社所有者帰属持分比率は49.0%で、ゴム製品の中央値62.07%を13ポイント下回っている。会社が示すD/Eレシオは0.6倍で、こちらも業種の中央値0.253倍の2倍を超える。同じ業種のなかでは、負債を厚く使っている側に位置する。
負債の活用そのものは悪ではない。むしろデットキャパシティを遊ばせているほうが、資本効率の観点では問題になる。ただし負債は将来の選択肢を狭める方向にも働くので、それが何に使われたかを見ないと評価はできない。ここは後半で扱う。
もう一つ、タイヤという事業に対する一般的なイメージも点検しておきたい。装置産業で参入障壁が高く、交換需要に支えられた安定収益、という見方がよく語られる。
ところが過去5期の営業利益は、492億円、150億円、645億円、112億円、826億円である。安定という言葉から連想される軌跡ではない。ROEも6.2%、1.8%、6.3%、1.5%、7.3%と1年おきに沈み、また戻している。装置産業ゆえの固定費の重さが、需要と価格の変動をそのまま利益の振れ幅に増幅している姿と読み取れる。
年間配当は2025年12月期が77円、2026年12月期の予想は84円で、配当性向は40.2%。ゴム製品の中央値42.4%とほぼ並ぶ水準にある。
3. 筆者コメント
過去5期の利益とROEを重ねて眺めると、この会社の株価が業績に素直に反応しない理由が見えてくる。
1年おきに営業利益が3分の1以下まで落ち、翌期には元に戻る。こういう推移を見せられた市場は、好決算をそのまま将来の水準として受け取らない。上期が4割増でも、それが来期も続く前提では値付けしない。
ボラティリティの高い利益に対しては、投資家はPERの倍率を抑えることで対応する。PER10倍前後という水準は、この会社の収益力への評価というより、収益の振れ幅への保険料が乗った結果だろう。
だから見るべきは増益率の大きさではなく、振れ幅そのものが縮まる兆しがあるかどうかだ。値上げが定着したか、固定費の圧縮が続いているか。この2点が続けて確認できたとき、市場の見方は変わり始めるのではないだろうか。
