お金に対して「意識が高い」

お金を大切に思っているからこそ、その行き先をしっかりと見極め、できるだけ手元に置いておける工夫を心がけています。ケチと思われたくない、太っ腹と思われたいなどの目先の感情に流されず、そこに意義があるか考えてから使うので、自ずと無駄遣いが減ってきます。

家計の状況を把握している

毎月の基本的な収支が頭に入っているため、家計に変動があった際にいち早く気付くことができます。家計簿などを利用して、一般的な家庭と自分自身がどのくらい差があるかなども検討しているため、弱点の克服も容易にできます。

ちなみに、総務省統計局の「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2018年（平成30年）平均結果－（二人以上の世帯）」によると、2人以上の世帯における1世帯当たり平均貯蓄現在高（平均値）は1752万円、中央値（データを順番に並べ真ん中に位置する値）は1036万円、貯蓄「0」世帯をあわせた中央値は978万円となっています。

固定費なども都度見直している

携帯電話料金や電気代など、複雑な仕組みが多いためどうしても放っておきがちです。ですが、乗り換えなどを上手に利用することで、必要な固定費を大幅に下げることもできます。知識を蓄えていれば、途中解約などの違約金を払ったり高額な携帯代金を払い続ける、なんてことも防ぐことができます。

さまざまな制度を理解している

同じく複雑な仕組みでなかなか手を付けられないのが、財形貯蓄や個人型確定拠出年金（iDeCo）、NISA・つみたてNISAといった制度です。なんとなく怖い、という理由で普通預金に貯めておいては、せっかくの節税効果も活用できません。制度を理解さえしていれば、上手に節税することも可能です。同様に、ふるさと納税などを上手に取り入れている人もいます。

まずは身近な家計簿アプリから始めよう

家計を見直して無駄を把握するところからはじめたい、という人におすすめなのが、家計簿アプリです。今まで紙の家計簿で挫折していた人でも、続けられるような工夫がされています。

実際に使用した人によると「項目などが細かくわかれているので自分で仕分けなどを考えなくていい」「クレジットカードの振込予定なども記載できるので、あっちこっちにならなくてわかりやすい」「グラフなどで可視化してくれるため無駄な分野がわかった」などの声があります。

中にはレシートを打ち込むのすら手間、という人向けにスマートフォンで写真を撮るとそれが記入されるようなものまであるようです。1、2カ月試しただけでも月ごとのお金の流れがわかるので、見直しポイントが明確になります。

「ここは削れる1万円」というのを見つけるだけで、年間12万円、30年で360万円もムダを省けます。

浮いたお金は賢く貯めよう

家計簿の見直しで月々の無駄が省けたら、それを貯金に回さない手はありません。方法はいくつかありますが、その中からこれならできる！というものを見つけて挑戦してみるのも貯金への第一歩です。

・会社員なら「勤労者財産形成促進制度」、いわゆる「財形貯蓄」を利用してみましょう。会社が給与から天引きしてくれるため、自分で管理することなく貯金ができます。「財形住宅貯蓄」と「財形年金貯蓄」を利用することで、双方の合計貯蓄残高550万円までの利子等に税金がかからず、節税の効果も期待できます。

・財形制度がない会社でも、銀行口座を2口座作ることで、通常の家計とは別の場所で貯金ができます。将来の蓄えも含めた口座、と思っていると手を付けてしまいかねません。

・貯めるだけではなく増やすことも念頭に入れるなら、iDeCo（イデコ）を検討してみてはどうでしょう。最近耳にするようになったiDeCoは、毎月決まった金額を拠出していくことで、老後の貯蓄にしていこうという制度です。iDeCoを利用すると、節税効果も期待できます。賢く老後資金が貯められる制度ですが、原則60歳まで引き出すことができないので、きちんと理解したうえで挑戦しましょう。

まとめ

当然のことながらお金には限りがあります。増やすのが難しいのであれば、それらを適切に使用し不要な分を将来に回すだけで、お金は生きたものになります。

漠然と将来を不安視しているのであれば、「いつかやろう」を今やらない手はありません。増税を機に、ぜひ取り組んでみてくださいね。

【参考】
「ワイズローン貯金実態調査2019」ワイズローン調べ
「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2018年（平成30年）平均結果－（二人以上の世帯）」総務省統計局

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

LIMO編集部