30～60歳代《年代別》おひとりさまのお金事情。単身世帯の貯蓄は「積極派」と「ゼロ」で完全に二極化 年間手取りからの貯蓄割合は？最新データで見る同世代のリアルな資産状況と、安心して老後を迎えるための備え方を解説

いよいよ夏本番を迎えましたが、連日の物価高報道や光熱費の上昇など、日々の生活費の負担増に直面し、将来の老後資金に不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

とくに、ご自身の将来を一人で支える「おひとりさま」にとって、現役時代からの計画的な資産形成は切実なテーマです。

かつて「老後2000万円問題」が話題になりましたが、インフレによって手元にあるお金の価値が目減りしていく現在、その備えの重要性はさらに高まっています。

本記事では、最新の公的データをもとに、30歳代から60歳代のおひとりさま世帯における貯蓄の実態を年代別にひも解いていきます。

さらに、リタイア後の単身世帯のリアルな生活費の実態にも迫りながら、安心して老後を迎えるためのヒントを探っていきましょう。

一部の富裕層が数値を引き上げる「平均値」ではなく、よりみなさんの実感に近い「中央値」に注目しながら、一緒に私たちの現実的な立ち位置を確認していきます。

1. この記事の３つのポイント

•  おひとりさまの貯蓄額は「平均値」と「中央値」で大きな差がある 高額保有者が平均を押し上げるため、実態に近い「中央値」での現状把握が重要です。
•  単身世帯の資産状況は「貯蓄ゼロ」と「積極派」に二極化 全年代の約3割が「貯蓄ゼロ」の一方、多額を貯蓄に回す層もおり、備えの差は明白です。
•  老後の単身生活は毎月約3万円の「赤字」になる 65歳以上のリアルな家計収支から、現役時代からの計画的な資産形成の必要性を解説します。

2. 【平均と中央値】おひとりさま世帯の金融資産は年代によってどれくらい違う？

本章では、J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」をもとに、30歳代から60歳代までのおひとりさま世帯における金融資産の状況を見ていきます。

※補足：本調査における「金融資産」について
データ内にある「金融資産非保有」とは、運用や将来に備えて蓄えている資産がない状態を指します。日常的な出し入れや決済用に備えている預貯金（口座残高）は含まれていないため、必ずしも「貯金残高が完全にゼロ」という意味ではありません。

2.1 30歳代のおひとりさま世帯はどのくらい貯蓄している？

• 金融資産非保有：32.3％
• 100万円未満：14.2％
• 100～200万円未満：14.2％
• 200～300万円未満：4.9％
• 300～400万円未満：4.3％
• 400～500万円未満：2.8％
• 500～700万円未満：5.5％
• 700～1000万円未満：3.1％
• 1000～1500万円未満：5.5％
• 1500～2000万円未満：4.3％
• 2000～3000万円未満：2.5％
• 3000万円以上：3.4％
• 無回答：3.1%

◆平均と中央値

• 平均：501万円
• 中央値：100万円

30歳代では平均501万円に対し、中央値は100万円となっています。

金融資産非保有の32.3％と100万円未満の14.2％を合わせると、約半数が100万円以下となる一方で、3000万円以上を保有する人も3.4％存在しており、資産状況には大きな差が見られます。

2.2 40歳代のおひとりさま世帯はどのくらい貯蓄している？

• 金融資産非保有：32.1％
• 100万円未満：15.1％
• 100～200万円未満：7.1％
• 200～300万円未満：5.9％
• 300～400万円未満：4.3％
• 400～500万円未満：2.2％
• 500～700万円未満：6.2％
• 700～1000万円未満：4.6％
• 1000～1500万円未満：6.2％
• 1500～2000万円未満：1.2％
• 2000～3000万円未満：2.8％
• 3000万円以上：9.9％
• 無回答：2.5%

◆平均と中央値

• 平均：859万円
• 中央値：100万円

40歳代では平均が859万円まで増えていますが、中央値は30歳代と同じ100万円です。

金融資産非保有と100万円未満を合わせると47.2％となる一方、3000万円以上を保有する人は9.9％となっています。

平均値と中央値の差がさらに広がり、資産状況のばらつきが大きいことが分かります。

2.3 50歳代のおひとりさま世帯はどのくらい貯蓄している？

• 金融資産非保有：35.2％
• 100万円未満：10.1％
• 100～200万円未満：7.4％
• 200～300万円未満：4.6％
• 300～400万円未満：2.7％
• 400～500万円未満：3.3％
• 500～700万円未満：4.9％
• 700～1000万円未満：4.6％
• 1000～1500万円未満：6.0％
• 1500～2000万円未満：3.3％
• 2000～3000万円未満：5.5％
• 3000万円以上：10.4％
• 無回答：1.9%

◆平均と中央値

• 平均：999万円
• 中央値：120万円

50歳代では平均999万円、中央値120万円となっています。

40歳代より平均額は増えていますが、中央値の伸びは小さく、金融資産非保有と100万円未満を合わせると45％を超えています。

一方で、3000万円以上の金融資産を持つ人は10.4％となっており、資産額には大きな開きがあります。

2.4 60歳代のおひとりさま世帯はどのくらい貯蓄している？

• 金融資産非保有：30.4％
• 100万円未満：9.1％
• 100～200万円未満：4.3％
• 200～300万円未満：2.4％
• 300～400万円未満：4.5％
• 400～500万円未満：3.1％
• 500～700万円未満：6.0％
• 700～1000万円未満：4.8％
• 1000～1500万円未満：8.1％
• 1500～2000万円未満：4.1％
• 2000～3000万円未満：5.5％
• 3000万円以上：15.6％
• 無回答：2.2%

◆平均と中央値

• 平均：1364万円
• 中央値：300万円

60歳代では平均1364万円、中央値300万円となっています。退職金などの影響もあり、3000万円以上の金融資産を保有する人は15.6％となり、平均額を押し上げる要因となっています。

その一方で懸念されるのが、「金融資産を保有していない（貯蓄ゼロ）」と回答した世帯が30.4％と約3割に達していることです。

定年を迎える年齢になっても老後資金の準備が全くできていない人が少なくないのが現実です。頼れる家族がいない単身世帯こそ、現役時代からの計画的な自助努力が求められます。

3. 単身世帯のリアルな貯蓄率：積極派と全く貯金に回さない層の激しい格差

一人暮らしの「単身世帯」は、日々の収入をどれだけ貯蓄（金融資産）に回しているのでしょうか。実はここでも、将来に向けた行動が極端に分かれている実態が浮かび上がってきます。

データによると、金融資産を保有している世帯であっても、年間手取り収入から金融資産へ「全く振り分けなかった」と答えた人が全体の67.6％を占めました。

とくに注目したいのが、20歳代の若い単身世帯のデータです。

手取り収入の「35％以上」を金融資産に回す超・積極派が26.5%も存在し、全年代で最も高い割合となっています。その一方で、「全く振り分けなかった」と回答した人も56.6%に上ります。

単身者はご自身のケガや病気による収入減が直ちに生活の危機に直結します。

そのため、若いうちから万が一に備えてストイックに資産形成を行う層と、日々の生活で精一杯で貯蓄に回す余裕がない層とで、はっきりとした二極化が進んでいると言えます。

ご自身が将来どちらの方向に進むか、今のうちからの軌道修正や、家計管理の見直しがとても大切になってくるでしょう。

重要なのは他人との比較ではなく、データから客観的な現在地を把握することです。

4. おひとりさまは老後にどれくらいの生活費がかかる？

では、実際にリタイアを迎えた後、おひとりさまの生活費はどれくらいかかるのでしょうか。

総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年（令和7年）平均結果の概要」によると、65歳以上の単身無職世帯の1カ月の家計収支は以下のようになっています。

• 実収入：13万1456円（うち年金などの社会保障給付：12万212円）
• 非消費支出（税金・社会保険料など）：1万2990円
• 消費支出（生活費）：14万8445円

消費支出の主な内訳を見ると、食料が約4万2000円（エンゲル係数28.7%）、交通・通信が約1万3000円、光熱・水道が約1万5000円、教養娯楽が約1万6000円などが中心です。

生活費（消費支出）に非消費支出を加えると、実収入から毎月およそ「2万9980円（約3万円）の赤字」が発生している計算になります。

ここで注意しなければならないのは、この支出額は「持ち家」を前提としており、住居費の負担が極めて少ない状態であるという点です。

実際の住居費の平均額は約1万2000円となっていることからも、賃貸住まいの場合はここに家賃が丸ごと上乗せされ、赤字幅はさらに大きく膨らむことになります。

また、将来的に必要となるかもしれない介護費用や医療費の増大などは原則として想定されていません。

豊かなセカンドライフやいざという時の出費に対応するためには、この不足分をしっかりと貯蓄でカバーできるよう準備しておく必要があります。

5. まとめ：他人との比較ではなく、自身の現状把握から始めよう

今回一緒に見てきた同世代の貯蓄データや老後の家計収支は、あくまでご自身の客観的な立ち位置を知るための、一つの「現在地」を示す指標にすぎません。

本当の意味での家計の安定や老後の安心感は、周りの平均値や中央値に「勝つこと」ではなく、ご自身のライフスタイルに合った資産と負債のバランスを整えることで生まれてくるものです。

単身で老後を迎えるおひとりさまは、頼れる家族がいない分、毎月の赤字額やいざという時の出費をすべて自助努力でカバーしなければならない厳しい現実があります。

だからこそ、住宅ローンなどの「負債」を差し引いた純資産額や、将来の住居費の負担を和らげてくれる「持ち家」があるかどうかなど、総合的な視点で見ていくことが大切になります。

まずは、預貯金だけでなくローンなどの負債も含めて、「今のありのままの家計」や「将来の年金見込額」を見える化することから始めてみてはいかがでしょうか。

物価上昇など、先行きに不安を感じやすい時代ではありますが、ご自身の「現在地」がはっきりと分かれば、漠然とした不安は少し和らぐかもしれません。

参考資料

• 総務省「2020年基準 消費者物価指数　全国 2026年(令和８年)５月分」
• J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」

• 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」