いわゆる「団塊ジュニア世代」である筆者。最近、同窓会や女子会などに参加すると、話題の変化に驚かされます。
かつては仕事や子どもの進学といったテーマが中心でしたが、50歳を過ぎた今、集まれば「親の介護」と「自分たちの年金」の話題で持ちきりになることも少なくありません。
「私たちは将来、いくら年金をもらえるのだろうか」
「現在の生活水準を、老後も維持できるのだろうか」
そんな切実な不安を口にする友人も多くいます。
公的年金の支給額は賃金や物価を考慮して毎年見直されますが、少子高齢化を背景に「マクロ経済スライド」という調整機能が働き、将来的な受給額の伸びが物価上昇に追いつかない（実質的に目減りする）リスクも指摘されています。
本記事では、厚生労働省の最新データをもとに、シニア世代のリアルな年金受給額とそこに生じている「格差」にフォーカス。
現役世代のうちに知っておきたい「年金の増やし方」や「現役世代を支える年金の重要な機能」についても解説します。
1. 【基礎知識】日本の年金制度は「2階建て構造」
最初に、年金制度の基本的なしくみについておさらいしておきましょう。日本の年金制度は、次のような「2階建て構造」と呼ばれています。
- 1階部分（国民年金）：日本に住む20歳以上60歳未満のすべての人が加入する、年金のベース部分。
- 2階部分（厚生年金）：会社員や公務員などが、国民年金に上乗せして加入する部分。
まずは、厚生労働省年金局の最新資料「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、ベースとなる「国民年金」の平均月額を見ていきます。
1.1 国民年金（老齢基礎年金）の平均月額
- 全体…5万9310円（男性…6万1595円、女性…5万7582円）
国民年金は納付した期間に応じて給付額が決まるため、性別や現役時代の収入による大きな差は生じません。
続いて、本記事の主題である上乗せ部分「厚生年金」について見ていきましょう。
