なぜイビデン株価は「好決算」でも手放しで喜べないのか？5000億円投資が呼ぶトラウマを元機関投資家が解説

3. 機関投資家が警戒する「過去のトラウマ」とは

強力な顧客からの前受金を活用し、リスクを抑えながら成長市場に投資する。一見すると完璧な戦略に思えますが、なぜ市場は手放しで評価せず、株価は調整しているのでしょうか。

その背景には、機関投資家たちが記憶しているイビデンの「過去の歴史」があります。泉田氏は、イビデンという会社の特徴について次のように指摘します。

「イビデンという会社は、積極的に設備投資するぞっていう局面が何回かあったんですけど、それが結構目論見とずれてたりとか、あとはマクロ環境の変化でうまくいかなかったっていうのを見てきているんで。今回株価も上昇して、もちろん需要が強いっていうのは分かるんですけども、大きな設備投資も発表されてるじゃないですか。なので、ちょっとよぎるものがある」

具体的には、過去に2度の大きな失敗がありました。

1度目は2008年。パソコン向け半導体の需要増を見込み、当時としては巨額の600億円を投じてマレーシアに新工場を建設しました。しかし、その直後に起きたのがリーマンショックです。

「2009年3月期の決算では半導体需要が一気に蒸発して、稼働を予定していた工場の計画も狂ってですね、結果として最終赤字に転落しちゃうんですよ」

2度目は2017年。スマートフォンの普及などに伴う需要増加を見込み、再びマレーシア等に巨額投資を行いました。しかし、市場の成長鈍化と競争激化によって工場の稼働率が低迷し、結果的に600億円の「減損損失（資産の価値を引き下げる会計処理）」という特別損失を計上することになりました。

2009年と2017年。約8年周期で繰り返された巨額投資と巨額損失の歴史。そして今回の5,000億円という投資は、過去の600億円とは文字通り「桁が違う」規模です。

過去の設備投資の際、株価はどのように動いたのでしょうか。泉田氏は2004年から2009年にかけてのチャートを振り返ります。

「設備投資してもうイケイケどんどんでいくぞっていうので、ここ株価ギューンと上がって、それ5,000円ぐらいまでいってますかね。その後、さっきのリーマンショックが来てっていう話で、これ600円台だったんじゃないかな」

5,000円から600円台への暴落。実に株価が8分の1、9分の1になるという凄まじい下落でした。

「これが僕のトラウマなんですよ。だからイビデンが設備投資する、株価がギューンって上がったってなると、これがフラッシュバックするんですね」

前受金をもらっているとはいえ、工場という固定資産を抱えるリスクはイビデン自身が負うことになります。

もしAIの技術的な転換点が訪れ、NVIDIAなどのチップが想定ほど売れなくなった場合、巨大な工場を維持する固定費が重くのしかかってくる危険性があるのです。