同じ年代でも、二人以上世帯と単身世帯では、収入の使い方や貯蓄に回せる余力が異なります。
金融資産の平均値や中央値を比較すると、年代が上がるにつれて資産が増える傾向はあるものの、世帯構成によって資産形成の進み方には差が見られます。
本記事では、年代別・世帯別の金融資産保有額や手取り収入からの貯蓄割合を確認し、毎月5万円を積み立てた場合の資産額もシミュレーションします。
1. 【2人以上世帯の貯蓄】中央値「20歳代125万円→60歳代1400万円」年代上がるにつれ増加
まずは、J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」から、二人以上世帯の金融資産保有額を見ていきましょう。
※この調査における金融資産とは、預貯金に加えて株式や投資信託、生命保険などを指します。ただし、日常的に決済で利用する普通預金口座の残高は対象外です。
※金融資産を保有していない世帯を含みます。
1.1 【平均値】
- 20歳代：525万円
- 30歳代：1096万円
- 40歳代：1486万円
- 50歳代：1908万円
- 60歳代：2683万円
- 70歳代：2416万円
1.2 【中央値】
- 20歳代：125万円
- 30歳代：311万円
- 40歳代：500万円
- 50歳代：700万円
- 60歳代：1400万円
- 70歳代：1178万円
平均値は20歳代の525万円から60歳代で2683万円へと、年代が上がるにつれて増加しています。
中央値も同じように、20歳代の125万円から60歳代で1400万円へと増えています。
この結果から、二人以上世帯では、現役期に収入を得ながら資産を積み上げ、60歳代で金融資産がもっとも厚くなりやすい傾向がうかがえます。
子どもの独立や住宅ローン返済の進展によって支出が落ち着きやすくなることに加え、退職金などのまとまった資金が資産額を押し上げている可能性もあるでしょう。
一方、70歳代になると平均値・中央値ともに低下しています。
老後に入り、生活費や医療費、介護費などに備えて資産を取り崩す世帯が増えることが、その背景にあると考えられます。
資産形成の時期から、蓄えを活用する時期へ移っていく様子が、こうした数字にも表れているといえそうです。
2. 【単身世帯の貯蓄】中央値「20歳代37万円→60歳代300万円」平均はどれくらい増える？
続いて、単身世帯の金融資産保有額を見ていきましょう。
2.1 【平均値】
- 20歳代：255万円
- 30歳代：501万円
- 40歳代：859万円
- 50歳代：999万円
- 60歳代：1364万円
- 70歳代：1489万円
2.2 【中央値】
- 20歳代：37万円
- 30歳代：100万円
- 40歳代：100万円
- 50歳代：120万円
- 60歳代：300万円
- 70歳代：500万円
二人以上世帯と比べると、単身世帯の金融資産保有額は全体的に低めですが、年代が上がるにつれて増えていく傾向自体は共通しています。
ただし、中央値の伸びはそれほど大きくなく、特に40歳代から50歳代にかけては、資産額が大きく増えているとはいいにくい状況です。
このことから、単身世帯では資産形成の進み方にばらつきが大きいことがうかがえます。
二人以上世帯では、共働きによって収入を増やせたり、住居費や生活費を分担できたりする場合があります。
一方、単身世帯では収入源が一つに限られやすく、家賃や光熱費などの固定的な支出も一人で負担しなければなりません。そのため、貯蓄に回せる余力が生まれにくい面があるのでしょう。
こうした状況を踏まえると、単身高齢者のすべてが十分な金融資産を持っているとはいいにくく、老後の生活を年金収入に大きく頼らざるを得ない人も少なくないと考えられます。
3. 手取り収入からどのくらい貯蓄しているのか
金融資産を保有している世帯に限った数字ではありますが、年代や世帯構成によって、お金の置き場所に違いが見られます。
預貯金を厚めに持つのか、それとも投資にも振り向けるのか。その傾向を確認すると、各世代の家計管理の特徴が見えてきます。
3.1 【二人以上世帯】手取り収入からの貯蓄割合の平均は？
J-FLECの調査によると、二人以上世帯が年間の手取り収入から預貯金に回している割合の平均は以下のとおりです。
- 20歳代：17％
- 30歳代：18％
- 40歳代：18%
- 50歳代：17%
- 60歳代：17%
- 70歳代：16%
一方、債券・投資信託・株式などに振り向けている割合は以下のとおりです。
- 20歳代：16％
- 30歳代：16％
- 40歳代：15%
- 50歳代：13%
- 60歳代：10%
- 70歳代：14%
いずれも、金融資産を保有し、その年に金融資産へ振り分けた世帯が対象です。
二人以上世帯では、預貯金に回す割合が20歳代から70歳代まで大きく変わっておらず、年代が変わっても一定のペースで貯蓄を続けていることがうかがえます。
年齢が上がるほど預貯金の比率が大きく高まるというより、家計全体のバランスを見ながら、安定的に資産を積み上げている印象です。
また、投資商品への振り分け割合は60歳代までは低下するものの、70歳代では14％まで持ち直しています。
年齢を重ねたからといって一律に運用をやめるのではなく、家計や保有資産の状況に応じて投資を続けている世帯も一定数あるのでしょう。
二人以上世帯では、生活費を分担しながら家計を運営できる場合もあり、単身世帯より資産の置き方に選択肢を持ちやすい面があると考えられます。
3.2 【単身世帯】手取り収入からの貯蓄割合の平均は？
続いて、単身世帯が年間の手取り収入から預貯金に回している割合の平均は以下のとおりです。
- 20歳代：19％
- 30歳代：18％
- 40歳代：17％
- 50歳代：16％
- 60歳代：20％
- 70歳代：23％
一方、債券・投資信託・株式などに振り向けている割合は以下のとおりです。
- 20歳代：18％
- 30歳代：15％
- 40歳代：17％
- 50歳代：12％
- 60歳代：9％
- 70歳代：10％
こちらも、金融資産を保有し、その年に金融資産へ振り分けた世帯が対象です。
単身世帯では、若い世代から一定割合を預貯金に回しているものの、60歳代以降になると、その比率が再び高まっている点が特徴です。
老後の生活費や急な支出に備え、価格変動のある資産よりも、まずは手元資金を確保しようとする姿勢が強まっているのでしょう。
一方で、投資商品に振り向ける割合は20歳代が18％と高く、30歳代以降はおおむね低下傾向にあります。
40歳代では17％とやや高い水準を保っていますが、50歳代以降は低下しており、年齢を重ねるにつれて資産を増やすことよりも、減らさず守ることを優先する傾向が見えてきます。
単身世帯では、収入源が一つに限られやすく、老後の暮らしも基本的に一人で支えることになります。
そのため、二人以上世帯に比べると、運用で増やすよりも、まずは生活を安定させるための資金を確保する意識が強くなりやすいと考えられるでしょう。
4. 資産運用は早めのスタートがカギ！新NISA「毎月5万円」積立投資シミュレーション
ここまで見てきたように、金融資産のつくり方は年代や世帯構成によって異なります。
預貯金を厚めに持つことは、急な支出に備えるうえで重要です。一方で、老後までに一定の期間がある場合は、預貯金だけでなく、投資を組み合わせて資産形成を進める選択肢もあります。
特に積立投資では、早く始めて長く続けるほど、運用による効果を得やすくなるでしょう。
ここでは、50歳から65歳までの15年間、毎月5万円を積み立てた場合の資産額を、想定利回り別に確認します。
※本シミュレーションは、実際の運用結果を保証するものではありません。
4.1 【運用利回り1～5％】積立投資シミュレーション
- 利回り1％の場合：970万円
- 利回り2％の場合：1047万円
- 利回り3％の場合：1131万円
- 利回り4％の場合：1223万円
- 利回り5％の場合：1324万円
※うち投資元本900万円
毎月5万円を15年間積み立てると、元本は900万円です。
利回り1％では970万円、利回り5％では1324万円となり、運用成果には大きな差が出ています。
運用成果にこれだけの差が出るのは、単純に利回りが高いだけではなく、運用で得た利益がさらに運用される「複利」の効果が働くためです。
積立額が同じでも、期間が長くなるほど、利回りの差が資産額に表れやすくなります。
ただし、利回りが高い商品ほど、価格変動のリスクも大きくなる傾向があります。想定どおりに資産が増えるとは限らず、運用状況によっては元本を下回る可能性もあります。
そのため、積立投資を始める際は、生活費や緊急時の資金を確保したうえで、無理のない金額から検討することが大切です。
5. まとめにかえて
金融資産保有額は、二人以上世帯・単身世帯ともに年代が上がるにつれて増える傾向があります。ただし、平均値と中央値には差があり、一部の高額保有世帯が平均を押し上げている点には注意が必要です。
また、手取り収入から預貯金や投資に回す割合を見ると、世帯構成や年代によってお金の置き方にも違いがあります。
単身世帯では老後の支出を一人で支える必要があるため、手元資金を厚めに確保する意識も重要になるでしょう。
老後資金づくりでは、預貯金で生活防衛資金を確保しつつ、余裕資金で積立投資を検討する方法もあります。まずは毎月の収支を確認し、「いくらなら無理なく続けられるか」を考えることから始めてみましょう。
