【中間管理職の平均年収一覧表】部長・課長・係長の平均年収はいくら？中間管理職の給与をデータで解説ボーナス込みで試算した中間管理職の平均年収はいくら？

3. 高収入だけではない？中間管理職が直面する現実的な課題

中間管理職は平均年収が高い一方で、多くの困難を抱えているケースも少なくありません。

「管理職は罰ゲーム」といわれる背景には、責任や業務量の増大、上司と部下の間で板挟みになる状況、人材育成の困難さ、ハラスメント対応のリスクなどが存在します。

もちろん企業の状況は様々ですが、業務内容の見直しや、社内制度・研修体制の整備が求められる場合もあるでしょう。

また、管理職というポジションには、個人の適性も大きく関係します。

マネジメントよりも特定の分野で専門性を高める「スペシャリスト」としてのキャリアを望んだり、そちらのほうが向いている人もいます。

実際に、ヒューマンホールディングス株式会社が行った「40歳のキャリア実態と『なりたい自分』意識調査2025」では、「スペシャリスト志向」の人が74.0％にのぼることが示されています（「スペシャリスト」19.5％と「どちらかといえばスペシャリスト」54.5％の合計）。

管理職志向とスペシャリスト志向2/2

その主な理由として、「管理職に向いていない」「管理職になりたくない」といった声が挙げられています。

収入アップだけを目的に役職を目指すのではなく、自身の適性やキャリアビジョンに沿った道を選択することも重要です。

令和7年のデータを企業規模別に見ると、大企業と小企業では全年齢の平均で月額8万円近い差があり、50歳代後半ではその差が約13万円にまで拡大することがわかりました。

役職別では、部長クラスの試算年収が約1017万円、課長クラスが約846万円となり、非役職者の約504万円や給与所得者全体の平均478万円と比較して、明らかに高い水準にあることが確認できました。

ただし、これらの平均値はあくまで目安であり、実際の給与額は業種や個人の業績、キャリアの選択によって大きく変動します。

昇進や転職、副業、資産形成など、様々な選択肢をご自身のライフスタイルや働き方に合わせて検討してみてはいかがでしょうか。

※当記事は再編集記事です。

マネー編集部年収班