6. まとめ：平均値だけでは把握できない貯蓄額の差が生まれる背景

貯蓄を増やしていくためには、まずご自身の家計の現状を正確に理解することがスタート地点となります。

しかし、日々の節約努力だけで家計を大幅に改善することが難しいケースもあります。

そのような場合は、転職や副業、資産運用といった、ご自身に適した方法で収入源を増やすことを検討するのも一つの有効な手段です。

働き方が多様化している現代において、定年後も収入を得られるようなスキルや経験、人脈、そして何よりも健康を保つことは、長期的な視点での資産計画において大きな力となるでしょう。

単にお金を「貯める・増やす」という観点だけでなく、人生100年時代を心豊かに過ごすための基盤を築くという視点から、家計や働き方を見直すことが、今後さらに大切になっていくと考えられます。

※当記事は再編集記事です。

参考資料

7.1 【ご参考】貯蓄の定義について

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］における貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行、その他の金融機関（普通銀行など）への預貯金を指します。

また、生命保険や積立型損害保険の掛金（払込総額）、株式、債券、投資信託、金銭信託といった有価証券（株式・投資信託は時価、債券・貸付信託・金銭信託は額面）も含まれます。

これら金融機関への貯蓄に加えて、社内預金や勤務先の共済組合など、金融機関以外への貯蓄も合計したものをいいます。

7.2 【ご参考】年間収入の定義について

総務省統計局の「家計調査」でいう「年間収入」とは、世帯全体における過去1年間の税込み収入のことです。

具体的には、以下の1から6までの収入を合計した金額を指します。

1. 勤め先からの収入（月々の給与、賞与など）
2. 事業による年間の利益（原材料費、人件費、その他経費を差し引いた額）
3. 内職による年間の収入（材料費などを差し引いた額）
4. 公的年金・恩給、農林漁業からの収入（経費を差し引いた額）
5. その他の年間収入（預貯金の利子、仕送り、家賃収入など）
6. 現物消費の見積額

マネー編集部貯蓄班