新緑がまぶしい6月初旬を迎え、今年還暦を迎える方も多いのではないでしょうか。簡易生命表によると60歳の平均余命は男性約24年、女性約29年であり、現代の還暦はセカンドライフの新たなスタートラインと言えます。
本記事では、1966年生まれの「還暦人」2000人を対象にした最新の意識調査をもとに、シニア世代の気になる貯蓄額や投資状況といったリアルな経済事情と、これからの働き方の変化について詳しく解説します。
1. 【働くシニア層】60歳代前半の男性8割超、女性6割超が就業中
内閣府「令和7年版高齢社会白書」では、シニア層が社会で活躍し続ける傾向が明確に表れています。令和6年の労働力人口のうち、65歳以上の割合は13.6%を占めており、長期的にも上昇傾向にあります。
年齢階級別の就業率を見ても、60歳代前半（60〜64歳）では男性の84.0%、女性の65.0%が就業しており、還暦を過ぎても非常に多くの方が仕事を持っていることが分かります。
また、就業への意欲も非常に高く、現在収入のある仕事をしている60歳以上の人を対象とした調査では、約3割の人が「働けるうちはいつまでも」働きたいと回答しています。
「70歳くらいまで」など、さらに高い年齢まで働きたいという回答を含めると、全体の約8割もの人が高齢期にも高い就業意欲を持っている様子がうかがえます。
2. 【還暦人のマネー事情】平均貯蓄1343万円・中央値300万円「投資なし」が過半数
PGF生命（プルデンシャル ジブラルタ ファイナンシャル生命保険株式会社）が今年還暦を迎える1966年生まれの男女2000名を対象に実施した「2026年の還暦人に関する調査」によると、現代シニアのリアルな経済事情が浮き彫りになりました。対象となった1966年生まれの世代は全国で約130万人にのぼり、これからの長いセカンドライフに向けて期待や不安など多様な人生観を抱えています。
特にこれからの働き方や暮らしの基盤となる「マネー事情」については、それぞれの準備状況によって大きな違いが見られました。
2.1 貯蓄額の実態：進む二極化
現段階での貯蓄金額（配偶者がいる場合は夫婦2人分）をみると、還暦を迎える時点での蓄えには明確な二極化が生じている実態が見て取れます。半数以上の人が500万円未満の貯蓄にとどまっている一方で、2000万円以上の資産を保有する層も全体の2割存在しています。
- 貯蓄金額の平均値：1343万円
- 貯蓄金額の中央値：300万円
主な分布割合
- 「100万円未満」（最多回答）：31.8%
- 「500万円未満」の合計：54.3%
- 「2000万円以上」の割合：20.1%
2.2 投資への取り組み：分かれるスタンス
また、株式や投資信託といった資産運用への取り組みについても、還暦人の間でスタンスが大きく分かれました。投資を行っていない人が過半数を占める一方で、投資を行っている層はセカンドライフを見据えてかなりまとまった資金をアクティブに運用している様子がうかがえます。
- 投資を行っていない人（0円）：53.1%
- 投資を行っている人：46.9%
投資層の投資金額（配偶者がいる場合は夫婦2人分）
- 平均値：1729万円
- 中央値：500万円
このように、還暦を迎えるタイミングでの経済基盤には明らかな二極化が見られ、これからの長いセカンドライフを支えるためのマネープランや働き方の選択は、個々の資産状況によって大きく異なってくると言えそうです。
3. まとめにかえて
今回は1966年生まれの「還暦人」の調査結果をもとに、シニアの最新の経済事情とこれからの働き方について解説しました。データから見えてきたのは、貯蓄や投資の状況における大きな二極化の現実です。
「平均額」という数字だけでは見えない、中央値300万円というシニアのリアルな家計状況に驚かれた方も多いのではないでしょうか。しかし、たとえ現時点で十分な蓄えがなくても、けっして悲観する必要はありません。現代の還暦は完全なリタイアではなく、自身のペースに合わせて「働き方をシフトしていく転換期」へと意味合いを変えています。
高い就業意欲を持ちながら、柔軟に社会参加を続けるシニアの姿は、今後ますます一般的になっていくでしょう。これからの長いセカンドライフを見据え、健康を維持しながら自分に合った働き方や資産管理の方法を見つけていくことが大切です。
参考資料
村岸 理美
