3. 優待の「実質利回り」と感謝デーの組み合わせで節約を最大化する
「優待生活」のような特集がメディアで組まれることもあり、優待株への投資が注目を集めています。
株主優待は、配当と合わせた「総合利回り」として試算すると判断しやすくなります。たとえば、月5万円の買い物をする世帯がイオンの株式を300株保有した場合、年間キャッシュバック1万8000円に配当を加えた額が還元の目安になります。100株保有の場合は返金率が1%のため、年間キャッシュバックは6000円、配当予想は1500円で、合計7500円の還元が目安です。
取得コストに対してこの還元額が占める割合を「実質利回り」として計算すると、配当利回り単独より高い数字になるケースが一般的です。
さらに、毎月20日・30日の「お客様感謝デー」（5%割引）を意識的に活用することで、節約効果がさらに高まります。
ただし、イオン系列店を利用しない生活圏の人にとっては、優待の価値を感じられないでしょう。優待株へ投資する前には、「優待が魅力的だから買う」ではなく「自分の生活でどれだけ使えるか」を確認することが先決です。
