来月、6月15日支給分から増額改定「平均年収610万円」で約40年働いた男性の年金目安は？【2026年度】年金額は6月支給分から増額！国民年金1.9％・厚生年金2.0％アップ

風薫る5月中旬、過ごしやすい季節となりました。

さて、公的年金の金額は毎年見直しが行われます。

2026年度についても4月分からの増額改定が発表されており、次回の年金支給日である6月15日に支給される分（4月・5月分）から、この改定が適用されることになります。

年金の受給額は、現役時代の働き方や加入制度によって個人差が大きいのが実情です。

会社員として厚生年金に長く加入していたか、あるいは国民年金のみの期間が中心だったかによって、受け取る金額には明確な差が生まれます。

そのため、ご自身の年金見込額を「ねんきん定期便」などで確認し、老後の生活設計を具体的に考えることが大切です。

この記事では、公的年金の加入歴ごとの目安額や、年齢別の平均受給額、受給者数の分布といったデータをもとに、年金の全体像を整理していきます。

ご自身の受給額がどのあたりに位置するのかを把握し、6月からの増額改定も踏まえた今後の資金計画を立てるための一助としてご活用ください。

1. 年金の「平均額」だけでは実態はわからない

年金額について考えるとき、多くの方が「平均年金月額」を参考にします。

しかし、この数値はあくまで全体像をつかむための出発点に過ぎません。

ここからは、平均値が持つ意味とその限界を整理し、「ご自身の年金を考える上でどこに注目すべきか」という点を明確にしていきます。

年金関連のニュースや記事では、「平均年金月額」という言葉が頻繁に使われます。

この数字は、現在のシニア世代全体の状況を大まかに把握する上では役立ちます。

しかし、この平均額だけでご自身の老後の生活を判断するのは適切とはいえません。

なぜなら、年金の受給額は個々人の加入履歴に大きく左右されるためです。

平均値は便利な指標ではあるものの、実際の受給額とは乖離が生じやすいという側面も持っています。

公的年金の受給額は、以下のような要素が積み重なって決定されます。

例えば、同じ「65歳」の方でも、長期間にわたり厚生年金に加入していた人と、国民年金への加入が中心だった人とでは、毎月の受給額に大きな差が生じます。

つまり、報道される平均額はあくまで「誰かの年金」であり、必ずしも「ご自身の年金」と一致するわけではないのです。

そこでこの記事では、年金額を次の順序で整理して解説していきます。

この流れに沿って読み進めることで、「平均ではどのくらいか」「自分はどのケースに近いか」「実際にはどの水準になりやすいか」を段階的に理解できるようになります。

これから紹介する数値を単なる統計データとして見るのではなく、ご自身の老後に置き換えて考えるための基礎として、ぜひ参考にしてみてください。