3. 60歳代の貯蓄中央値は1400万円。老後への備えは十分か？
お住まいの地域による資金不足額を把握したところで、次に実際の備えについて見ていきましょう。
J-FLEC(金融経済教育推進機構)の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、二人以上世帯における年代別の金融資産保有額を確認します。
この調査には、金融資産を保有していない世帯も含まれています。
また、ここでいう金融資産とは預貯金や株式、保険などを指し、生活費の引き落としなどに利用する日常的な普通預金は含まれていません。
そのため、将来に向けた純粋な貯蓄額を把握できます。
調査データを見ると、すべての年代で「平均額」が「中央値」を大幅に上回っていることがわかります。
これは、一部の富裕層が平均値を引き上げているためで、より実態に近いのは中央値といえるでしょう。
全世代の詳細は図表の通りですが、ここでは主な現役世代からリタイア前後の世代を抜粋して紹介します。
- 30歳代：中央値 311万円
- 50歳代：中央値 700万円
- 60歳代：中央値 1400万円
リタイアが視野に入る60歳代であっても、貯蓄額の中央値は1400万円という結果です。
もし老後の不足額が3000万円を超える地域にお住まいの場合、現在の貯蓄だけでは足りなくなる可能性があります。
今のうちから、お住まいの地域の特性を踏まえた資金準備を検討しておくとよいでしょう。
まずはご自身の年代の中央値を参考に、居住地域で必要とされる老後資金との差を把握することが重要です。
誰もが同じ目標額を目指すのではなく、ご自身の状況に合わせた資産形成プランを立てていくことをおすすめします。
4. 地域と年代に応じた老後資金計画の重要性
老後の必要資金は「2000万円」という一つの数字で語れるものではなく、住んでいる場所によって大きく変動します。
加えて、実際の貯蓄データからは、多くの人が十分な備えをできているとはいえない実態も浮かび上がります。
だからこそ、ご自身の地域や年代に合わせた、現実的な目標設定が不可欠です。
まずはご自身の現状を正確に把握することが、無理のない老後への備えを進めるための第一歩となるでしょう。
※当記事は再編集記事です。
