2. 富裕層が「日常の生活費でお金をかけるもの」とは？世帯年収1500万円以上の生活費をみる

富裕層とマス層では収入や資産などさまざまな違いがありますが、なかでも彼らが日常生活費で一般的な世帯に比べてお金をかけているものをみていきましょう。

なお、厚生労働省「2024（令和６）年　国民生活基礎調査の概況」によれば、全世帯の平均的な世帯年収は536万円。

今回は総務省「2025年家計調査家計収支編二人以上の世帯 第2-3表」を参考に、一般的な世帯年収500～550万円の世帯と、最も世帯年収が多い世帯年収1500万円以上の世帯にわけて月の生活費の平均額をみていきます。

2.1 【月の生活費の平均】世帯年収1500万円以上・世帯年収500～550万円

  • 世帯人員    3.43人 ・2.80人
  • 世帯主の年齢    53.3歳 ・59.4歳
  • 年間収入    1,961万円・522万円
  • 消費支出    590,814円 ・291,743円
  • うち食料    135,452円・ 85,312円
  • うち住居    31,572円・21,804円
  • うち光熱・水道    27,832円・24,965円
  • うち家具・家事用品    21,863円・12,751円
  • うち被服及び履物    25,185円・7,755円
  • うち保健医療    27,715円・15,370円
  • うち交通・通信    94,553円・ 42,794円
  • うち教育    48,102円・ 6,825円
  • うち教養娯楽サービス    42,044円 ・15,622円
  • うち交際費   29,103円・ 14,497円

上記によると、まず平均的な世帯年収は1961万円と522万円でわけられ、両者とも世帯主の平均年齢は50歳代です。

消費支出は59万814円と29万1743円と約2倍の差が見られます。その内訳を見ていくと、世帯人員の差もありますが食料は月約5万円のちがいがみられます。

また交通・通信でも約5万円の差がみられており、特に自動車等関係費の金額が多くなりました。

教育に関しても世帯年収1500万円以上で4万8102円、世帯年収500万円前半で6,825円と約4万円の違いがあります。内訳をみると授業料等が世帯年収1500万円以上で35,516円、世帯年収500万円前半で5,641円となっており、私立の学校に通う世帯が多いと考えられるでしょう。

教養娯楽サービスも世帯年収1500万円以上は42,044円であり、旅行や習い事といった費用にもお金をかけていることがわかります。

3. 資産を築くために小さな積み重ねを

物価高が続く中、少しでも資産を増やしたいと考える人もいると思います。

資産を築くためのアプローチは多岐にわたります。収入を増やす方法としては、今の会社でスキルアップをして収入を増やすほか、転職や可能な会社では副業が考えられます。また、近年は長く働き続ける方が増えているため、現役時代から長期的なキャリアプランを立て、働く期間を延ばすことも選択肢の一つです。

また、2024年から新しいNISA制度がスタートし、以前よりも長期的な資産形成に取り組みやすい環境が整いました。

資産運用は、いわば「お金に働いてもらう」仕組みです。自分が働けなくなった後も資産運用は継続できるため、収入源を多様化させることにつながります。自分で働くだけでなく、お金に働いてもらう選択肢を増やすのも一つでしょう。

もちろん資産運用にはリスクが伴います。そのため、ご自身でしっかりと情報収集を行い、自分に合った金融商品や投資スタイル、投資額を慎重に検討することが重要です。

支出面では、例えばスマートフォンの料金プランや電気・ガス会社の見直しが挙げられます。ご家庭の状況に合ったプランを選択することで、固定費を削減する工夫ができます。

日々の小さな工夫が、長期的に見れば大きな資産の差となって表れることもあります。この機会に、ご自身の家計や将来の資産形成について考えてみてはいかがでしょうか。

参考資料

宮野 茉莉子