5. 【老後はいくら必要?】老後資金をシミュレーション
老後資金は「2000万円必要」など一律の数字で語られがちですが、実際に必要な金額は世帯ごとの収入や支出、住まいの状況によって大きく異なります。
大切なのは、自分の家計に合わせて不足額を把握することです。
基本的な考え方は、毎月の生活費から年金などの定期収入を差し引き、その不足分に老後期間の年数をかけて概算する方法です。
たとえば、毎月約4万円不足する場合、20年間では約960万円、30年間では約1440万円が一つの目安になります。
さらに、医療費や介護費など年齢とともに増えやすい支出も考慮しておきたいところです。
また、住居費の確認も重要で、持ち家で住宅ローンが完済している世帯と、賃貸住宅で家賃負担が続く世帯では、必要資金に大きな差が生じます。
不足額が見えてくれば、貯蓄の取り崩しだけでなく、支出の見直しや働いて収入を補う選択肢も検討しやすくなるでしょう。
著者
ファイナンシャルアドバイザー/一種外務員資格(証券外務員一種)/TLC(生保協会認定FP)
ファイナンシャルアドバイザー。一種外務員資格(証券外務員一種)、TLC(生保協会認定FP)、その他資格保有。大阪の摂南大学を卒業後にブレイクダンスインストラクターという異色の経歴を持つ。その後、ジブラルタ生命保険に入社しルーキーながら受賞歴多数。特に地域のお客様を中心に資産運用、介護などについて幅広いお金の問題解決に従事していた。現在は金融IT企業で個人向け資産運用コンサルティング業務を行う。また、専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」でも執筆を行う。沖縄県沖縄市出身。
監修者
マネー編集部貯蓄班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験のある編集者が中心となり、金融庁や総務省など官公庁の公開情報等をもとにお金の課題に寄り添う専門チームです。
主なメンバーは野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、地方自治体職員出身の太田彩子、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、日本生命保険相互会社出身の村岸理美など。
編集者の多くは、金融機関にて個人リテール業務を経験。若年層からシニア層、富裕層に至るまで、幅広い顧客に対し、投資信託・保険を中心とした総合的なライフプランニングを実行してきた。なかには、リテール営業で社内トップの実績を持ち、行内で表彰された実力者も。人材育成や社内教育にも携わるなど、金融知識と実務経験の両面で信頼される編集者が在籍しています。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年6月23日)