草刈り動画を発信しているInstagramerが、2年間放置されてチガヤと雑草だらけの荒れた庭を、プロの技でスッキリとした更地へと大変身させて、話題になっています。
動画を投稿したのは、「@kusakari.zamurai」さん。
投稿は執筆時点で9132回再生を集めています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【草刈り】2年放置の荒れた庭をスッキリ更地に大変身！
「@kusakari.zamurai」さんは、広島で草刈り・伐採・剪定の代行サービスを展開する「草刈り侍」の公式アカウント。
生い茂った雑草などを手作業で刈り取り、きれいにする様子をInstagramで発信中です。
今回の動画では、チガヤが深く根を張り、2年間も放置されていたというお庭の除草作業を行います。
変身前の庭は、背丈ほどのチガヤがうっそうと茂り、地面も見えないほどの荒れ模様です。
この状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】チガヤと雑草で埋め尽くされていた庭→スッキリ更地に
こちらがビフォーアフターの画像。
チガヤと雑草で埋め尽くされていた庭が、スッキリとした更地へと生まれ変わりました。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【草刈り】丁寧な手作業で雑草の根から徹底除去！
まず、三角ホーを使い、庭半面のチガヤを根から刈り取り、花壇に生い茂ったチガヤも取り除いていきます。
刈り取った大量の草を袋詰めして搬出したら、熊手で土をならしていきます。
もう半面の、チガヤと雑草を刈り取り、袋詰めして搬出。
手作業で細かい雑草とゴミを取り除きながら、庭全体を熊手できれいにならして完了です。
徹底した除草作業で、荒れた庭はどんな姿に変身を遂げたのでしょうか？
4. 【草刈り】劇的ビフォーアフター！見違えるほど広々としたスッキリ更地に大変身
草刈り後の庭は、生い茂っていたチガヤや雑草の面影が一切ない、広々とした更地へと大変身しました。
地面は丁寧に整えられ、まるで最初から何もなかったかのような美しさです。
「お子さんが野球の素振りを頑張れるように」という願いが込められたこの空間。荒れ果てた庭が、家族の夢を叶えるための大切なスペースへと生まれ変わりました。
「@kusakari.zamurai」さん、ご協力ありがとうございました！
5. 掃除・片付けが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
掃除・片付けをして家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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