草刈り動画を発信しているInstagrameが、広島市にある住宅の庭の花壇を、スッキリと整った美しい状態へと大変身させて、「凄いやんけ～！」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「@kusakari.zamurai」さん。
投稿は執筆時点で1万6000回再生を集めています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【草刈り・伐採】雑草と木が放置された花壇を初期化！
「@kusakari.zamurai」さんは、広島で草刈り・伐採・剪定の代行サービスを展開する「草刈り侍」の公式アカウント。
生い茂った雑草などを手作業で刈り取り、きれいにする様子をInstagramで発信中です。
今回の動画では、広島市内の住宅にある、雑草や木が伸びきってしまった花壇の片付けを行います。
変身前の花壇は、レンガの囲いが見えなくなるほど雑草が生い茂り、中央には大きな木が残されたまま、手つかずの状態になっていました。
この状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】荒れ果てた花壇→整地された美しいガーデンスペース
こちらがビフォーアフターの画像。
木がなくなり、土が均一に整えられたことで、見違えるほど広々とした清潔感あふれる空間に生まれ変わっていますね。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【草刈り・伐採】花壇を初期化！手際よく進むプロの仕事
まずは、花壇の表面に生い茂った雑草を丁寧に刈り取っていきます。
続いて、花壇の端に鎮座していた木の伐採に取り掛かります。
木の中央当たりに手ノコを入れ、まず半分だけ切り落とします。
残りの部分は、周囲の土を掘り起こし大きな根っこと一緒に取り除きます。
仕上げに土を平らにして、花壇のレンガを一つひとつ丁寧に並べ直して完了です。
職人の手によって再び息を吹き返した花壇は、一体どんな姿に変身を遂げたのでしょうか？
4. 【草刈り・伐採】劇的ビフォーアフター！「お庭の初期化」完了で、新しい花々を迎える準備万端！
草刈り後の花壇は、隅々まで手入れが行き届いた美しいガーデンスペースへと大変身しました。
雑草や木がなくなった土壌は、これから新しい花を植えるのに最適な状態に！
並べ直されたレンガが花壇の輪郭をくっきりと浮き立たせ、お庭全体の印象まで明るくなっています。
プロの技術によるスピーディーかつ丁寧な仕事ぶりで、お庭がきれいに蘇りました！
コメント欄には、
- 「凄いやんけ～！」
- 「お疲れ様でした〜」
- 「うちの家もやってもらいたい」
- 「うちも初期化したい！」
との声が寄せられました。
「@kusakari.zamurai」さん、ご協力ありがとうございました！
5. 掃除・片付けが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています。内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
掃除・片付けをして家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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参考資料
LIMO編集部
