2. 年収別にみる貯蓄の実態とは？データでわかるリアルな資産状況
それでは、年収の違いによって平均貯蓄額はどのように変わるのでしょうか。
J-FLEC（金融経済教育推進機構）が2025年12月に発表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、単身世帯と二人以上世帯それぞれの貯蓄額を年収別に見ていきましょう。
※ここでの貯蓄額（金融資産保有額）は、預貯金だけでなく株式、投資信託、生命保険なども含んだ金額です。
なお、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。
2.1 単身世帯の貯蓄事情：高年収でも「貯蓄ゼロ」の割合は？
単身世帯について、年収別の平均貯蓄額（金融資産保有額）と、金融資産を一切持たない「貯蓄ゼロ」世帯の割合は以下の通りです。
- 年収300万円未満：平均貯蓄額677万円／貯蓄ゼロの割合33.7％
- 年収300万円～500万円未満：平均貯蓄額1047万円／貯蓄ゼロの割合21.8％
- 年収500万円～750万円未満：平均貯蓄額1398万円／貯蓄ゼロの割合14.0％
- 年収750万円～1000万円未満：平均貯蓄額2766万円／貯蓄ゼロの割合8.5％
- 年収1000万円～1200万円未満：平均貯蓄額2261万円／貯蓄ゼロの割合22.2％
- 年収1200万円以上：平均貯蓄額6122万円／貯蓄ゼロの割合5.3％
ここで特に注目したいのは、年収1000万円～1200万円の層でも約22.2％が貯蓄ゼロであるという事実です。
この割合は年収300万円～500万円未満の層（21.8％）とほぼ変わらず、「高収入だから必ず貯蓄ができる」というわけではないことを示しています。
その一方で、年収が1200万円を超えると平均貯蓄額は6122万円と大幅に増加し、貯蓄ゼロの割合も5.3％まで下がります。
高所得者層の中では、資産を築いている人とそうでない人の二極化が進んでいる様子がうかがえます。
貯蓄を着実に増やすためには、学歴や年収といった収入額だけでなく、自身のライフスタイルに合わせた計画的な支出管理がいかに重要であるかがわかるでしょう。
