5. 「月3万円」の選択で20年後の資産は大きく変わる
本記事では、「預貯金」と「新NISAによる積立投資」を比較し、20年後の資産額の違いをシミュレーションをもとに確認しました。
預貯金と投資は優劣で判断するものではなく、目的や置かれている状況によって適した選択が変わります。
預貯金は元本が減るリスクがなく、近い将来に使う予定の資金や生活防衛資金を確保したい場合に適しています。
一方、投資は価格変動の可能性があるものの、時間をかけて資産を増やしていきたい場合に有効な方法です。
とくに新NISAを活用した積立投資は、長期的に続けることで複利の効果が期待しやすく、資産形成を後押しする仕組みとなっています。
ただし、無理のない範囲で取り組み、継続することが重要です。
自分の目的やリスクへの考え方に応じて、預貯金と投資を上手に使い分ける視点が大切になるでしょう。
なお、資産運用には価格変動リスクなどが伴うため、生活資金ではなく余剰資金を用いて検討するのがポイントです。
参考資料
安達 さやか
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/一種外務員資格(証券外務員一種)/元証券会社社員
1985年生まれ。福岡県出身。筑紫女学園短期大学英文科(現・筑紫女学園大学)を卒業後、2005年に日興コーディアル証券株式会社(現・SMBC日興証券株式会社)に入社。一種外務員資格(証券外務員一種)保有。ファイナンシャルアドバイザーとして、主に富裕層の個人顧客や法人に向けて、株式や債券、投資信託、保険商品などライフプランに寄り添った資産運用を提案する業務に従事した。
現在は、株式会社モニクルリサーチのメディア編集本部・LIMO編集部に所属。「くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~」では、人事院、内閣府(金融庁、消費者庁、こども家庭庁)、デジタル庁、総務省、法務省、財務省(国税庁)、文部科学省、厚生労働省、農林水産省(林野庁)、経済産業省(中小企業庁)、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。(2024年8月22日更新)